U型擁壁の設計|道路土工 擁壁工指針に準拠

v2.0.5 最終更新日: 2026-09-30

インストール不要で使える無料の掘割式U型擁壁設計計算用フリーソフトです。側壁は片持ばり、底版は弾性床上のはりとして部材の安全性を照査し、あわせて浮上がりに対する検討を行います。

このツールで検討できること
  • 掘割式・中詰め式のU型擁壁の側壁・底版について、部材(断面)計算と浮上がりに対する検討を行います。
  • 左右で異なる土砂形状による偏土圧に対応し、擁壁自体の安定性(滑動・転倒・支持)の照査も常に行います。
対象外・注意が必要な条件
  • 常時の部材の照査と安定計算の土圧は静止土圧です(擁壁工指針 5-2-4(3)。主働土圧への低減は行いません)。他形式の擁壁とは前提が異なります。
  • 土圧は水平成分のみを考慮し、鉛直成分は無視します。
  • 地下水位・内水位は静水圧として扱い、浸透流・間隙水圧の変動は考慮しません。躯体は左右対称が前提です。
  • 底版の解析は鉛直地盤反力係数kvに依存します。kvの設定が結果に大きく影響します。
  • 施工時の底版中央の照査、側方地盤の液状化による土圧の増加、地盤変位の影響(応答変位法など)、中詰め土の地震時の土圧の増加と慣性力は扱いません。

適用範囲と計算上の仮定をすべて見る

1. 基本条件

照査するのは、部材の安全性(側壁・底版)、浮上がり、および擁壁自体の安定性(転倒・滑動・支持)です。掘割式U型擁壁は本来、道路土工 擁壁工指針 5-7-6(2)により安定性の照査を省略してよいとされていますが、左右の土砂形状が異なると偏土圧が生じるため、同項に従い5-3-1(2)による安定性の照査もあわせて行います。常時は荷重の組合せ「自重+載荷重+土圧」と「自重+土圧」の両方を計算して照査ごとに不利な方を採り、地震時は載荷重を組み合わせません(擁壁工指針 4-2-1(2))。

道路土工要綱 巻末資料 資料-1による地域別補正係数です。擁壁の設置地点が地域の境界線上にある場合は、係数の大きい方をとってください。

地盤種別と地域別補正係数から自動入力されます(kh = cz・kh0、小数点以下2けたに丸め)。kh0は道路土工 擁壁工指針 解表5-1のレベル1地震動の標準値で、Ⅰ種0.12・Ⅱ種0.15・Ⅲ種0.18です。

2. 躯体形状

底版下端から側壁天端までの全高です(底版厚H2を含みます)。

左右の側壁の内面間の距離です。擁壁底面幅Bは、内空幅・側壁基部厚・底版張出長から自動的に算出されます(B = Bi + 2・T2 + 2・Lo)。

側壁は内空側の面を鉛直とし、外面を天端厚から基部厚へ広げた形とします。外面のテーパーの上に載る土は、底版上の土として安定計算・浮上がりのWS・底版の荷重に入れます(擁壁工指針 4-2-2、解図4-1)。

側壁外面から外側への底版の張出し長さです。0とした場合は張出しなしとして扱います。張出しがあるときは、張出しのつけ根(側壁の外面)も底版の照査断面に加えます。張出し上の土は、安定計算・浮上がりのWS・底版の荷重に入れます。

3. 土砂形状

背面土の天端に法担ぎ(盛土)がある場合に「あり」を選びます。左右で別々に指定できます。法担ぎは換算等分布荷重(土圧作用高の範囲にある法担ぎの断面積を土圧作用高で均した高さ×γ)として載荷重に加算します。基準に記述の無い、本ツールの扱いです。

側壁の外面(底版張出しがある場合は底版先端)から法尻までの水平距離です。土圧作用高より遠い法担ぎは土圧に影響しないものとして扱います。

法尻から法肩までの高さです。

法尻から法肩までの水平距離です。

側壁天端から背面地表面までの下がりです。0のときは地表面が側壁天端と同じ高さになります。

同上(右側)。左右で条件が異なると偏土圧が生じ、転倒・滑動・支持の照査が効いてきます。

4. 内空・水位条件

底版下端を基準とした地下水位の高さです。浮力・水圧はこの水位から算定します。

底版上面を基準とした内空側の水位です。内水位は側壁内面に外向きの水圧として作用し、土圧に抵抗する側に働きます。このため既定値は安全側の0としています。水が常に存在することが保証される場合にのみ入力してください。なお内空の水そのものの重量は、底版の鉛直荷重にも浮上がり計算にも算入していません(内空が空の状態が安全側となるため)。中詰め土がある場合、その重量は算入します。

底版と側壁に囲まれた内部に中詰め土を入れる形式(中詰め式U型擁壁)の場合に「あり」を選びます。中詰め土は側壁の内面に外向きの土圧として作用し、背面土圧に抵抗します。あわせて底版の鉛直荷重、安定計算の鉛直力、浮上がり計算の底版上の土の重量WSに算入します(WSに入れるのは本ツールの扱いで、湿潤単位体積重量で入れます)。地震時の中詰め土の土圧の増加と慣性力は考慮しません。「なし」の場合は内空が空の掘割式U型擁壁として扱います。

底版上面から中詰め土の天端までの高さです。側壁高(擁壁高 H − 底版厚 H2)以下としてください。

中詰め土の湿潤単位体積重量です。内空水位より上の部分に用います。浮上がり計算のWSには、内空の水を算入しない扱いと合わせて、全体をこの値で入れます。

中詰め土の飽和単位体積重量です。内空水位以下の部分に用い、水中単位体積重量(γfsat − γw)として有効鉛直応力を求めます。内空水位以下の水圧は別途加算します。

中詰め土による土圧の算定に用いる静止土圧係数です。道路土工 擁壁工指針 5-2-4(3)は、通常の砂質土や粘性土(wL<50%)の静止土圧係数を0.5としてよいとしています。これは背面の土についての記述で、中詰め土に同じ値を用いるのは本ツールの既定値です。

5. 材料

参考値: 道路土工 擁壁工指針 24.5kN/m3(鉄筋コンクリート)。

常時の鉄筋の許容引張応力度が変わります。道路土工 擁壁工指針 表4-10は、鉄筋が腐食しやすい環境にあることを考慮して、水中あるいは地下水位以下に設ける部材の値を一般の部材(180N/mm2)より低減し160N/mm2としています。地下水位以下に設置するU型擁壁では「水中あるいは地下水位以下」を選んでください。なお地震の影響を含む場合の基本値には、表4-10でこの区分が設けられていないため、この選択は影響しません。

内空側の路面舗装や調整コンクリートの重量です。浮上がり計算の擁壁自重WBに含めます。

6. 荷重条件

道路土工 擁壁工指針 5-2-4(3)の静止土圧係数です。土質や締固めの方法によって0.4〜0.7の値をとりますが、通常の砂質土や粘性土(wL<50%)に対してはK0=0.5としてよいとされています。

擁壁工指針 5-7-6は、U型擁壁の地震時土圧を道路橋示方書Ⅴ耐震設計編の地震時土圧(修正物部・岡部式)によるとしています。同編 式(4.2.2)の「背面が土とコンクリートの場合」の土質を選ぶと、地震時主働土圧係数KEAを自動入力します。

地震時の照査に用いる水平方向の土圧係数です。道路橋示方書Ⅴ耐震設計編 式(4.2.2)の「背面が土とコンクリートの場合」(砂及び砂れき KEA = 0.21 + 0.90kh、砂質土 KEA = 0.24 + 1.08kh)で自動入力されます。壁面摩擦角は道路橋示方書Ⅰ共通編 表-解8.7.1によりδE=0とし、KEAをそのまま水平方向の係数とします。式(4.2.2)は道路橋示方書Ⅳ下部構造編 7.9を満たす良質な背面土を前提とした近似式です。これを満たさない背面土では、せん断抵抗角を別途評価して地震時土圧係数を求め、直接入力してください。

背面地表面に載る載荷重です。常時は、これを入れた組合せと入れない組合せの両方を計算します。地震時は載荷重を組み合わせない(擁壁工指針 4-2-1(2))ため、地震時の計算には用いません。張出しとテーパーの上の載荷重は、支持の照査では鉛直力に入れ、滑動・転倒の照査では入れません(解図4-2)。

7. 基礎条件

道路橋示方書Ⅳ下部構造編 表-8.5.1の推定方法です。選んだ方法により換算係数αが決まり(常時1/4/4/1、地震時2/8/8/2)、鉛直方向地盤反力係数kvの自動計算に用います。

地盤の変形係数です。標準貫入試験のN値から推定する場合は E0 = 2,800N(N=10なら28,000kN/m2)としてください。ただしN値が5未満の地盤では、N値から変形係数や地盤反力係数を推定することは適切でないとされています(道路橋示方書Ⅳ下部構造編 8.5.3の解説)。室内試験や孔内水平載荷試験・平板載荷試験の結果から求めてください。

底版を弾性床上のはりとして解くための鉛直方向地盤反力係数です。道路橋示方書Ⅳ下部構造編 式(8.5.2)(8.5.3)により kv = λ・(α・E0/0.3)・(B′/0.3)^(-3/4) として自動入力されます。施工方法の影響を考慮する係数λは直接基礎の値1.0です(同 表-9.6.1)。換算載荷幅B′は、同表の√Av(Avは載荷面積)が延長方向の載荷長を決めないと定まらないため、擁壁底面幅Bとしています(本ツールの扱い)。地質調査結果に基づき直接入力してもかまいません。

滑動の照査に用いる、擁壁底面と地盤との間の摩擦係数です。擁壁工指針 解表4-9の参考値: 岩盤0.7、礫層0.6、砂質土0.6、粘性土0.5(基礎地盤が土の場合は0.6を超えないものとする)。

擁壁工指針 解表4-9では付着力を考慮しないこととしているため、通常は0とします。

擁壁工指針 解表4-8の参考値(常時値): 亀裂の少ない均一な硬岩1000、亀裂の多い硬岩600、軟岩・土丹300、密な礫層600、密でない礫層300、密な砂質地盤300、中位の砂質地盤200、非常に硬い粘性土200、硬い粘性土100。解表4-8の値は、斜面上でない高さ8m以下の擁壁で、現地の試験を行うことが困難な場合に使うことができます。地盤調査の結果から求めた値は「直接基礎の地耐力計算」等で求めてください。地震時は自動で1.5倍します。

8. 浮上がり条件

土のせん断抵抗または側壁と土の摩擦抵抗です。液状化に対する抵抗率FLが1.0以下の土層におけるQSは考慮してはならないとされています。安全側に0としてかまいません。なお常時はQSを無視するため、常時の計算には用いません。

液状化に伴う過剰間隙水圧による浮力です。液状化の発生が予想されない場合は0としてください。算出方法は共同溝設計指針を参考にしてください。

9. 配筋条件

鉄筋の表面からコンクリート表面までの距離(純かぶり)です。有効高は 部材厚 − 純かぶり − 鉄筋径/2 とします。ほかの鉄筋の純かぶりも同じです。

側壁の外側(背面側)に配置する主鉄筋です。背面土圧により側壁の外側に引張が生じる場合の照査に用います(掘割式では通常こちらが主となります)。

側壁の内側(内空側)に配置する主鉄筋です。中詰め土の土圧や内水圧が背面土圧を上回ると側壁の内側に引張が生じるため、その場合の照査に用います。

10. 許容値

道路土工 擁壁工指針 5-7-6により、常時は1.1以上とします。

同上。レベル1地震動に対しては1.0以上とします。

道路土工 擁壁工指針 式(解5-10)により、常時は1.5を下回ってはならないとされています。

同上。地震時は1.2を下回ってはならないとされています。

設計基準強度に応じて自動入力されます(道路土工 擁壁工指針 表4-3の曲げ圧縮応力度)。

同上(表4-3のτa1)。τa1には有効高及び軸方向引張鉄筋比に関する補正係数(表4-4・表4-5)を乗じるため、本ツールでは断面ごとに自動で乗じています。

道路土工 擁壁工指針 表4-2の、地震の影響を考慮する場合の割増し係数です。

使用鉄筋材と部材の設置環境に応じて自動入力されます(道路土工 擁壁工指針 表4-10、地震の影響を含まない場合)。

表4-10の「地震の影響を含む場合の基本値」(SD295A/B: 180、SD345: 200)に、表4-2の割増し係数1.50を乗じた値を既定値としています。

リアルタイムプレビュー

計算方法と適用範囲

このツールで計算できること

掘割式U型擁壁(側壁と底版が一体のU字断面。延長1mあたり)について、部材の安全性(側壁・底版の断面照査)、浮上がりに対する検討、擁壁自体の安定性(滑動・転倒・支持)の照査を行います。内空が空の掘割式のほか、中詰め土を入れた形式も扱えます。常時に加えて、設計水平震度を用いた地震時の照査に対応します。

計算方法・使用式

  • 荷重の組合せ: 常時は「自重+載荷重+土圧」と「自重+土圧」の両方を計算して照査ごとに不利な方を採り、地震時は「自重+地震の影響」として載荷重を組み合わせません(道路土工 擁壁工指針 4-2-1(2))。
  • 土圧: 常時は静止土圧(p = K0・(γ・z + q)。指針 5-2-4(3)、式 解5-5)です。地震時は、指針 5-7-6 が示す道路橋示方書Ⅴ耐震設計編の地震時土圧(修正物部・岡部式)とし、地震時主働土圧係数 KEA を同編 式(4.2.2)の「背面が土とコンクリートの場合」の近似式で自動入力します。

    あわせて躯体と底版上の土の自重の慣性力を考慮します。法担ぎは換算等分布荷重として載荷重に加算します(本ツールの扱い)。

  • 側壁: 底版との結合部を固定端とする片持ばりとして、土圧・水圧による曲げモーメント・せん断力を求めます(指針 5-7-6(3))。地震時の慣性力は、外側引張の照査では内向き、内側引張の照査では外向きに取ります。
  • 底版: 弾性床上のはり(Winklerばり)として、鉛直地盤反力係数kvによるばね支持のはりを有限要素で解き、断面力と地盤反力分布を求めます(指針 5-7-6(3))。地盤ばねは引張を受け持たないものとし、底版が浮き上がる範囲のばねを外して解き直します。照査断面は中央・左右の側壁付け根と、張出しがあればそのつけ根です。内空側の断面には側壁から伝わる軸方向力(掘割式は圧縮、中詰め式は引張)を入れます。
  • 浮上がり: Fs = (WB+WS+QS)/(US+UD)(躯体自重、張出しとテーパーの上の土・中詰め土の重量、土のせん断抵抗または側壁と土の摩擦抵抗と、静水圧による浮力・地震時の過剰間隙水圧による浮力の比。指針 式 解5-42)。
  • 安定性: 滑動は Fs = (V0・μ+cB・B′)/H0(式 解5-10、B′= B−2e)、転倒は合力作用位置の偏心量(常時 |e|≦B/6、地震時 |e|≦B/3)、支持は地盤反力度と許容鉛直支持力度(地震時は1.5倍)の比較で照査します(指針 5-3-2)。張出しの上の載荷重は支持の照査だけに入れ、合力が底面中央の2/3の範囲の外にあるときは地盤反力度を算定範囲外として支持を NG とします。
  • 部材計算は許容応力度法(単鉄筋長方形断面、ヤング係数比n=15)で、コンクリート圧縮σc・せん断τ・鉄筋引張σsを照査します。

入力と出力

入力: 検討ケース・地盤種別・地域別補正係数cz・設計水平震度kh、躯体形状(高さH・内空幅・側壁厚(天端/基部)・底版厚・張出し)、左右別々の土砂形状(法担ぎ・天端からの下がり)、地下水位・内水位・中詰め土の条件、材料(γ・Fc・鉄筋材・部材の環境条件)、静止土圧係数K0・背面土の土質と地震時土圧係数KEA・載荷重q、基礎条件(鉛直地盤反力係数kv・摩擦係数μ・付着力cB・許容鉛直支持力度)、浮上がりの QS・UD、配筋(径・ピッチ・純かぶり)、許容安全率・許容応力度(多くは他の入力から自動入力)。

出力: 側壁基部・底版(中央・側壁付け根・張出しのつけ根)の応力度照査、浮上がりの安全率、滑動・転倒(偏心量)・支持(地盤反力度)の照査結果のOK/NG判定と、底版の断面力・地盤反力の分布。計算過程つきの帳票(計算書)を出力できます。

適用範囲・計算上の仮定

  • 延長1mあたりの2次元断面として計算します。躯体は左右対称とし、土砂形状のみ左右別々に与えられます。
  • 常時の土圧は静止土圧です(掘割式U型擁壁は変位を許さない構造のため)。主働土圧への低減は行いません。
  • 土圧は水平成分のみを考慮し、鉛直成分は無視します。
  • 底版の解析は鉛直地盤反力係数kvに依存します。kvの設定が結果に大きく影響します。
  • 掘割式では本来省略できるとされる安定性の照査(指針5-3)も、左右の土砂形状が異なる場合の偏土圧や中詰め式に備えて常に行います。
  • 地下水位・内水位は静水圧として扱い、浸透流・間隙水圧の変動は考慮しません。
  • 地震時土圧係数の自動入力は、道路橋示方書Ⅳ下部構造編 7.9を満たす良質な背面土を前提とした近似式です。これを満たさない背面土では、別途評価した値を直接入力してください。
  • 施工時の底版中央部の照査、側方地盤の液状化による側壁への土圧の増加、地盤変位の影響が大きい場合の応答変位法などによる検討、中詰め土の地震時の土圧の増加と慣性力は扱いません。

使用基準・参考文献・設計者が確認すべき事項

  • 道路土工 擁壁工指針(平成24年7月、日本道路協会): U型擁壁の設計(5-7-6)、荷重の組合せ(4-2-1)、自重と載荷重の載荷方法(4-2-2・4-2-3、解図4-1・4-2)、静止土圧(式 解5-5)、設計水平震度(解表5-1)、浮上がりの照査(式 解5-42)、滑動(式 解5-10)・転倒・支持の照査(5-3-2)、許容鉛直支持力度と摩擦係数(解表4-8・解表4-9)、コンクリートのヤング係数(表4-1)、許容応力度(表4-2〜表4-5・表4-10)。 Amazonで見る
  • 道路橋示方書・同解説Ⅴ耐震設計編(平成29年11月、日本道路協会): 地震時土圧(4.2、式(4.2.2))。 Amazonで見る
  • 道路橋示方書・同解説Ⅳ下部構造編(平成29年11月、日本道路協会): 鉛直方向地盤反力係数 kv(式(8.5.2)・(8.5.3)、表-8.5.1、表-9.6.1)。 Amazonで見る
  • 道路橋示方書・同解説Ⅰ共通編(平成29年11月、日本道路協会): 地震時土圧を算出する場合の壁面摩擦角(表-解8.7.1)。

設計水平震度・許容安全率・許容応力度・土質定数・鉛直地盤反力係数は参考の既定値を自動入力しますが、地域・地盤条件により異なります。採用値の妥当性のほか、揚圧力の設定(地下水位の季節変動)、施工時の排水、支持地盤の許容支持力度は、設計者が別途確認してください。

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