二段擁壁の設計｜擁壁背面に擁壁を設置する場合の検討

設計便覧（案）の標準設計で用いる裏込め土の種類です（設計便覧（案）道路編 第3章 第3節1.(4)）。選ぶと、内部摩擦角 φ と背面土の単位体積重量 γ に同便覧の表の値が入ります。粘性土（C3）には、同便覧の表に適用の条件の但し書きがあります。φ か γ を書き換えると「直接入力」に切り替わります。

参考値: 道路土工 擁壁工指針 24.5kN/m3（鉄筋コンクリート、4-2-2）。設計便覧（案）も、鉄筋コンクリートは24.5kN/m3です（設計便覧（案）道路編 第3章 第3節1.(8)）。盛土等防災マニュアルの解説を選んだときの24kN/m3は、同マニュアルの計算例（参考8.21）の設計条件の値です。設計基準の選択に応じて自動入力されます。

設計便覧（案）を選ぶと、同便覧の鉄筋コンクリートの設計基準強度24が入ります（設計便覧（案）道路編 第3章 第3節1.(8)）。

土圧の作用面が「土とコンクリート」となる部分の壁面摩擦角δを、常時2φ/3に代えてφ/2とします（盛土等防災マニュアルの解説〔Ⅰ〕Ⅷ・3・2・1 解説1(2)ア）。地震時土圧を用いる組合せは、透水マットの有無によらずφ/2です（盛土等防災マニュアルの解説の地震時の「自重の慣性力＋常時の土圧」の組合せは常時の値を用いるため、透水マットを使用するとφ/2、使用しないと2φ/3です）。影響するのは、竪壁の部材設計に用いる土圧と、土圧の作用位置に「実背面」を選んだ場合の安定計算です。「仮想背面」の安定計算は作用面が「土と土」となるため影響を受けません。

参考値（盛土等防災マニュアルの解説〔Ⅰ〕表Ⅷ・3-3、政令別表第三）: 岩・岩屑・砂利・砂 0.50、砂質土 0.40、シルト・粘土又はそれらを多く含む土 0.30（擁壁の基礎底面から少なくとも15cmまでの深さの土を砂利又は砂に置き換えた場合に限る）。同マニュアルでは原則として μ=tanφ とし、基礎地盤が土の場合は0.6を超えないものとしています。設計便覧（案）では μ=0.6 とされています（設計便覧（案）道路編 第3章 第3節1.(6)。0.6を用いるときは、支持地盤の許容支持力度と基礎の施工条件に注意する旨の注があります）。設計便覧（案）を選ぶと0.6が入ります。

基礎地盤の粘着力 c とせん断抵抗角 φf は、突起の前の仮想の底面に沿うせん断抵抗に用います（擁壁工指針 式(参5-1)）。突起の下面と突起より後ろの底面は、底版と地盤の摩擦係数 μ で抵抗するものとします。擁壁工指針 参考5-2では、岩盤の場合は c のみを評価して φ を無視する方法もあるとされています。ただし、値は岩盤の種類や亀裂の状態で大きく異なるので、決めるときには注意が必要です。

tanφf が底版と地盤の摩擦係数 μ を下回ると、突起を考慮した滑動の安全率は、突起を考慮しない値より小さくなります。

背面の地表面に載る等分布荷重です。法担ぎがあるときは、法肩より奥の平場だけに載せます（土圧と、かかと版の上の載荷重の両方。盛土等防災マニュアルの解説〔Ⅰ〕図Ⅷ・3-7）。道路土工 擁壁工指針の地震時は組み合わせません（同指針 4-2-1(2)）。

チェックを入れると（デフォルト）、滑動と転倒の照査（転倒の照査に用いる合力の作用位置を含みます）では、かかと版の上の上載荷重を鉛直力に含めず、地盤反力度の算定には含めます。載荷重を擁壁に最も不利となるように載荷する考え方で、道路土工 擁壁工指針 4-2-3 の扱いです。チェックを外すと、滑動と転倒の照査にもかかと版の上の上載荷重を含めます。背面の土圧に加わる上載荷重は、この選択によらず考慮します。

盛土等防災マニュアルの解説の常時と中地震時の転倒の照査です。「安全率のみで照査」は同〔Ⅰ〕表Ⅷ・3-8 のとおり、常時は安全率で照査し、中地震時は転倒を照査しません。「安全率＋偏心量で照査」は、あわせて合力の作用位置の偏心量を照査し、総合判定と基礎幅の自動計算に含めます。常時は底版中央の1/3（ミドルサード）の中にあること（|e|≦B/6）、中地震時は底版中央の2/3の中にあること（|e|≦B/3）を照査します（中地震時は安全率を照査しないので、偏心量だけの照査になります）。偏心量の照査は同マニュアルには無いので、自治体との協議などで求められた場合に選んでください（大地震時は安全率のみで照査します）。

地震時の部材照査に用いる割増し係数です。設計基準の選択に応じて自動入力されます（建築基準法施行令第91条では短期＝長期の2倍、道路土工 擁壁工指針 表4-2では1.50）。

同上（建築基準法施行令第90条表二では異形鉄筋の短期＝基準強度F、道路土工 擁壁工指針では表4-10の地震時の基本値に表4-2の割増し係数1.50を乗じた値に相当）。設計便覧（案）を選んだときは、常時の値に掛けて道路土工 擁壁工指針と同じ地震時の値（SD345は300、SD295Aは270）に相当する係数が入ります。

設計基準の選択とコンクリートの設計基準強度に応じて自動入力されます（盛土等防災マニュアルの解説は建築基準法施行令第91条のFc/3、道路土工 擁壁工指針は表4-3の曲げ圧縮応力度）。表4-3は設計基準強度21〜40の値で、表にない値の補間は30までで、30を超える表にない値は設計基準強度の1/3とします（40は表の値）。21未満は表の範囲外のため自動入力しません。

同上（盛土等防災マニュアルの解説は建築基準法施行令第91条のFc/30。Fcが21を超える場合は平成12年建設省告示第1450号 第二の 0.49+Fc/100。道路土工 擁壁工指針は表4-3のτa1で、30を超え40未満は30の値、40を超える場合は40の値とします）。τa1には有効高及び軸方向引張鉄筋比に関する補正係数（表4-4・表4-5）を断面ごとに自動で乗じます。本ツールは斜引張鉄筋を配置しない前提でτ≦τa1を照査します。

設計基準と使用鉄筋材に応じて自動入力されます（盛土等防災マニュアルの解説は建築基準法施行令第90条表二のF/1.5で、径28mm以下は215、28mmを超える径（D29以上）は195を上限とします。配筋を自動計算するときは径28mm以下の値を入れ、D29以上の候補には195の上限を掛けて照査します。道路土工 擁壁工指針は表4-10の一般の部材の値）。設計便覧（案）を選ぶと160が入ります（設計便覧（案）道路編 第3章 第3節1.(8)。どのような状況で使うかを決められない標準設計の値として、厳しい環境下の部材の値にしたとされています）。現地の条件で明らかに一般の部材のときは、道路土工 擁壁工指針の値を入力します。

デフォルトでは、最大地盤反力度を必要地耐力として表示するだけで、支持力は照査しません。「入力した許容支持力度と比較する」を選ぶと、最大地盤反力度が入力した地盤の許容支持力度（地耐力）以下かを照査し、総合判定と基礎幅の自動計算に含めます。許容支持力度そのものは計算しないので、求めるときは計算結果から直接基礎の地耐力計算へ連動してください。盛土等防災マニュアルの解説の中地震時は、支持力を照査しません（同〔Ⅰ〕表Ⅷ・3-8）。設計便覧（案）を選ぶと「入力した許容支持力度と比較する」が選ばれ、地震時は最大地盤反力度を許容支持力度の1.5倍と比べます（設計便覧（案）道路編 第3章 第3節1.(9)）。

検討ケースに応じた値を入力してください。盛土等防災マニュアルの解説では、常時は長期許容支持力度、大地震時は極限支持力度と比べます（同〔Ⅰ〕表Ⅷ・3-8）。道路土工 擁壁工指針では、常時と地震時で安全率が異なります（解表4-7。常時3、地震時2）。本ツールは最大地盤反力度と比べます（同指針が静力学公式の許容支持力度に対して示す、有効載荷幅による平均の地盤反力度との比較（式(解5-14)）は行いません）。設計便覧（案）では、逆T型・L型擁壁の地盤の許容支持力度を300kN/m2（地震時は450kN/m2）としています（設計便覧（案）道路編 第3章 第3節1.(3)）。設計便覧（案）を選ぶと300が入り、地震時は入力値の1.5倍と比べます（同 1.(9)）。

設計便覧（案）の標準設計で用いる裏込め土の種類です（設計便覧（案）道路編 第3章 第3節1.(4)）。選ぶと、内部摩擦角 φ と背面土の単位体積重量 γ に同便覧の表の値が入ります。粘性土（C3）には、同便覧の表に適用の条件の但し書きがあります。φ か γ を書き換えると「直接入力」に切り替わります。

参考値: 道路土工 擁壁工指針 24.5kN/m3（鉄筋コンクリート、4-2-2）。設計便覧（案）も、鉄筋コンクリートは24.5kN/m3です（設計便覧（案）道路編 第3章 第3節1.(8)）。盛土等防災マニュアルの解説を選んだときの24kN/m3は、同マニュアルの計算例（参考8.21）の設計条件の値です。設計基準の選択に応じて自動入力されます。

設計便覧（案）を選ぶと、同便覧の鉄筋コンクリートの設計基準強度24が入ります（設計便覧（案）道路編 第3章 第3節1.(8)）。

土圧の作用面が「土とコンクリート」となる壁面摩擦角δを、常時2φ/3に代えてφ/2とします（盛土等防災マニュアルの解説〔Ⅰ〕Ⅷ・3・2・1 解説1(2)ア）。地震時土圧を用いる組合せは、透水マットの有無によらずφ/2です（盛土等防災マニュアルの解説の地震時の「自重の慣性力＋常時の土圧」の組合せは常時の値を用いるため、透水マットを使用するとφ/2、使用しないと2φ/3です）。逆L型は安定計算の土圧も躯体の背面に作用させるため、安定計算と竪壁の部材設計の両方の土圧に影響します。

参考値（盛土等防災マニュアルの解説〔Ⅰ〕表Ⅷ・3-3、政令別表第三）: 岩・岩屑・砂利・砂 0.50、砂質土 0.40、シルト・粘土又はそれらを多く含む土 0.30（擁壁の基礎底面から少なくとも15cmまでの深さの土を砂利又は砂に置き換えた場合に限る）。同マニュアルでは原則として μ=tanφ とし、基礎地盤が土の場合は0.6を超えないものとしています。設計便覧（案）では μ=0.6 とされています（設計便覧（案）道路編 第3章 第3節1.(6)。0.6を用いるときは、支持地盤の許容支持力度と基礎の施工条件に注意する旨の注があります）。設計便覧（案）を選ぶと0.6が入ります。

基礎地盤の粘着力 c とせん断抵抗角 φf は、突起の前の仮想の底面に沿うせん断抵抗に用います（擁壁工指針 式(参5-1)）。突起の下面と突起より後ろの底面は、底版と地盤の摩擦係数 μ で抵抗するものとします。擁壁工指針 参考5-2では、岩盤の場合は c のみを評価して φ を無視する方法もあるとされています。ただし、値は岩盤の種類や亀裂の状態で大きく異なるので、決めるときには注意が必要です。

tanφf が底版と地盤の摩擦係数 μ を下回ると、突起を考慮した滑動の安全率は、突起を考慮しない値より小さくなります。

背面の地表面に載る等分布荷重です。法担ぎがあるときは、試行くさび法のくさびの上でも法肩より奥の平場だけに載せます（盛土等防災マニュアルの解説〔Ⅰ〕図Ⅷ・3-7）。道路土工 擁壁工指針の地震時は組み合わせません（同指針 4-2-1(2)）。

盛土等防災マニュアルの解説の常時と中地震時の転倒の照査です。「安全率のみで照査」は同〔Ⅰ〕表Ⅷ・3-8 のとおり、常時は安全率で照査し、中地震時は転倒を照査しません。「安全率＋偏心量で照査」は、あわせて合力の作用位置の偏心量を照査し、総合判定と基礎幅の自動計算に含めます。常時は底版中央の1/3（ミドルサード）の中にあること（|e|≦B/6）、中地震時は底版中央の2/3の中にあること（|e|≦B/3）を照査します（中地震時は安全率を照査しないので、偏心量だけの照査になります）。偏心量の照査は同マニュアルには無いので、自治体との協議などで求められた場合に選んでください（大地震時は安全率のみで照査します）。

地震時の部材照査に用いる割増し係数です。設計基準の選択に応じて自動入力されます（建築基準法施行令第91条では短期＝長期の2倍、道路土工 擁壁工指針 表4-2では1.50）。

同上（建築基準法施行令第90条表二では異形鉄筋の短期＝基準強度F、道路土工 擁壁工指針では表4-10の地震時の基本値に表4-2の割増し係数1.50を乗じた値に相当）。設計便覧（案）を選んだときは、常時の値に掛けて道路土工 擁壁工指針と同じ地震時の値（SD345は300、SD295Aは270）に相当する係数が入ります。

設計基準の選択とコンクリートの設計基準強度に応じて自動入力されます（盛土等防災マニュアルの解説は建築基準法施行令第91条のFc/3、道路土工 擁壁工指針は表4-3の曲げ圧縮応力度）。表4-3は設計基準強度21〜40の値で、表にない値の補間は30までで、30を超える表にない値は設計基準強度の1/3とします（40は表の値）。21未満は表の範囲外のため自動入力しません。

同上（盛土等防災マニュアルの解説は建築基準法施行令第91条のFc/30。Fcが21を超える場合は平成12年建設省告示第1450号 第二の 0.49+Fc/100。道路土工 擁壁工指針は表4-3のτa1で、30を超え40未満は30の値、40を超える場合は40の値とします）。τa1には有効高及び軸方向引張鉄筋比に関する補正係数（表4-4・表4-5）を断面ごとに自動で乗じます。本ツールは斜引張鉄筋を配置しない前提でτ≦τa1を照査します。

設計基準と使用鉄筋材に応じて自動入力されます（盛土等防災マニュアルの解説は建築基準法施行令第90条表二のF/1.5で、径28mm以下は215、28mmを超える径（D29以上）は195を上限とします。配筋を自動計算するときは径28mm以下の値を入れ、D29以上の候補には195の上限を掛けて照査します。道路土工 擁壁工指針は表4-10の一般の部材の値）。設計便覧（案）を選ぶと160が入ります（設計便覧（案）道路編 第3章 第3節1.(8)。どのような状況で使うかを決められない標準設計の値として、厳しい環境下の部材の値にしたとされています）。現地の条件で明らかに一般の部材のときは、道路土工 擁壁工指針の値を入力します。

デフォルトでは、最大地盤反力度を必要地耐力として表示するだけで、支持力は照査しません。「入力した許容支持力度と比較する」を選ぶと、最大地盤反力度が入力した地盤の許容支持力度（地耐力）以下かを照査し、総合判定と基礎幅の自動計算に含めます。許容支持力度そのものは計算しないので、求めるときは計算結果から直接基礎の地耐力計算へ連動してください。盛土等防災マニュアルの解説の中地震時は、支持力を照査しません（同〔Ⅰ〕表Ⅷ・3-8）。設計便覧（案）を選ぶと「入力した許容支持力度と比較する」が選ばれ、地震時は最大地盤反力度を許容支持力度の1.5倍と比べます（設計便覧（案）道路編 第3章 第3節1.(9)）。

検討ケースに応じた値を入力してください。盛土等防災マニュアルの解説では、常時は長期許容支持力度、大地震時は極限支持力度と比べます（同〔Ⅰ〕表Ⅷ・3-8）。道路土工 擁壁工指針では、常時と地震時で安全率が異なります（解表4-7。常時3、地震時2）。本ツールは最大地盤反力度と比べます（同指針が静力学公式の許容支持力度に対して示す、有効載荷幅による平均の地盤反力度との比較（式(解5-14)）は行いません）。設計便覧（案）では、逆T型・L型擁壁の地盤の許容支持力度を300kN/m2（地震時は450kN/m2）としています（設計便覧（案）道路編 第3章 第3節1.(3)）。設計便覧（案）を選ぶと、同じ片持ばり式のL型擁壁の値の300が入り、地震時は入力値の1.5倍と比べます（同 1.(9)）。

設計便覧（案）の標準設計で用いる裏込め土の種類です（設計便覧（案）道路編 第3章 第3節1.(4)）。選ぶと、内部摩擦角 φ と背面土の単位体積重量 γ に同便覧の表の値が入ります。粘性土（C3）には、同便覧の表に適用の条件の但し書きがあります。φ か γ を書き換えると「直接入力」に切り替わります。

参考値: 道路土工 擁壁工指針 24.5kN/m3（鉄筋コンクリート、4-2-2）。設計便覧（案）も、鉄筋コンクリートは24.5kN/m3です（設計便覧（案）道路編 第3章 第3節1.(8)）。盛土等防災マニュアルの解説を選んだときの24kN/m3は、同マニュアルの計算例（参考8.21）の設計条件の値です。設計基準の選択に応じて自動入力されます。

設計便覧（案）を選ぶと、同便覧の鉄筋コンクリートの設計基準強度24が入ります（設計便覧（案）道路編 第3章 第3節1.(8)）。

土圧の作用面が「土とコンクリート」となる部分の壁面摩擦角δを、常時2φ/3に代えてφ/2とします（盛土等防災マニュアルの解説〔Ⅰ〕Ⅷ・3・2・1 解説1(2)ア）。地震時土圧を用いる組合せは、透水マットの有無によらずφ/2です（盛土等防災マニュアルの解説の地震時の「自重の慣性力＋常時の土圧」の組合せは常時の値を用いるため、透水マットを使用するとφ/2、使用しないと2φ/3です）。影響するのは、竪壁の部材設計に用いる土圧と、土圧の作用位置に「実背面」を選んだ場合の安定計算です。「仮想背面」の安定計算は作用面が「土と土」となるため影響を受けません。

参考値（盛土等防災マニュアルの解説〔Ⅰ〕表Ⅷ・3-3、政令別表第三）: 岩・岩屑・砂利・砂 0.50、砂質土 0.40、シルト・粘土又はそれらを多く含む土 0.30（擁壁の基礎底面から少なくとも15cmまでの深さの土を砂利又は砂に置き換えた場合に限る）。同マニュアルでは原則として μ=tanφ とし、基礎地盤が土の場合は0.6を超えないものとしています。設計便覧（案）では μ=0.6 とされています（設計便覧（案）道路編 第3章 第3節1.(6)。0.6を用いるときは、支持地盤の許容支持力度と基礎の施工条件に注意する旨の注があります）。設計便覧（案）を選ぶと0.6が入ります。

基礎地盤の粘着力 c とせん断抵抗角 φf は、突起の前の仮想の底面に沿うせん断抵抗に用います（擁壁工指針 式(参5-1)）。突起の下面と突起より後ろの底面は、底版と地盤の摩擦係数 μ で抵抗するものとします。擁壁工指針 参考5-2では、岩盤の場合は c のみを評価して φ を無視する方法もあるとされています。ただし、値は岩盤の種類や亀裂の状態で大きく異なるので、決めるときには注意が必要です。

tanφf が底版と地盤の摩擦係数 μ を下回ると、突起を考慮した滑動の安全率は、突起を考慮しない値より小さくなります。

背面の地表面に載る等分布荷重です。法担ぎがあるときは、法肩より奥の平場だけに載せます（土圧と、かかと版の上の載荷重の両方。盛土等防災マニュアルの解説〔Ⅰ〕図Ⅷ・3-7）。道路土工 擁壁工指針の地震時は組み合わせません（同指針 4-2-1(2)）。

チェックを入れると（デフォルト）、滑動と転倒の照査（転倒の照査に用いる合力の作用位置を含みます）では、かかと版の上の上載荷重を鉛直力に含めず、地盤反力度の算定には含めます。載荷重を擁壁に最も不利となるように載荷する考え方で、道路土工 擁壁工指針 4-2-3 の扱いです。チェックを外すと、滑動と転倒の照査にもかかと版の上の上載荷重を含めます。背面の土圧に加わる上載荷重は、この選択によらず考慮します。

盛土等防災マニュアルの解説の常時と中地震時の転倒の照査です。「安全率のみで照査」は同〔Ⅰ〕表Ⅷ・3-8 のとおり、常時は安全率で照査し、中地震時は転倒を照査しません。「安全率＋偏心量で照査」は、あわせて合力の作用位置の偏心量を照査し、総合判定に含めます。常時は底版中央の1/3（ミドルサード）の中にあること（|e|≦B/6）、中地震時は底版中央の2/3の中にあること（|e|≦B/3）を照査します（中地震時は安全率を照査しないので、偏心量だけの照査になります）。偏心量の照査は同マニュアルには無いので、自治体との協議などで求められた場合に選んでください（大地震時は安全率のみで照査します）。

地震時の部材照査に用いる割増し係数です。設計基準の選択に応じて自動入力されます（建築基準法施行令第91条では短期＝長期の2倍、道路土工 擁壁工指針 表4-2では1.50）。

同上（建築基準法施行令第90条表二では異形鉄筋の短期＝基準強度F、道路土工 擁壁工指針では表4-10の地震時の基本値に表4-2の割増し係数1.50を乗じた値に相当）。設計便覧（案）を選んだときは、常時の値に掛けて道路土工 擁壁工指針と同じ地震時の値（SD345は300、SD295Aは270）に相当する係数が入ります。

設計基準の選択とコンクリートの設計基準強度に応じて自動入力されます（盛土等防災マニュアルの解説は建築基準法施行令第91条のFc/3、道路土工 擁壁工指針は表4-3の曲げ圧縮応力度）。表4-3は設計基準強度21〜40の値で、表にない値の補間は30までで、30を超える表にない値は設計基準強度の1/3とします（40は表の値）。21未満は表の範囲外のため自動入力しません。

同上（盛土等防災マニュアルの解説は建築基準法施行令第91条のFc/30。Fcが21を超える場合は平成12年建設省告示第1450号 第二の 0.49+Fc/100。道路土工 擁壁工指針は表4-3のτa1で、30を超え40未満は30の値、40を超える場合は40の値とします）。τa1には有効高及び軸方向引張鉄筋比に関する補正係数（表4-4・表4-5）を断面ごとに自動で乗じます。本ツールは斜引張鉄筋を配置しない前提でτ≦τa1を照査します。

設計基準と使用鉄筋材に応じて自動入力されます（盛土等防災マニュアルの解説は建築基準法施行令第90条表二のF/1.5で、径28mm以下は215、28mmを超える径（D29以上）は195を上限とします。配筋を自動計算するときは径28mm以下の値を入れ、D29以上の候補には195の上限を掛けて照査します。道路土工 擁壁工指針は表4-10の一般の部材の値）。設計便覧（案）を選ぶと160が入ります（設計便覧（案）道路編 第3章 第3節1.(8)。どのような状況で使うかを決められない標準設計の値として、厳しい環境下の部材の値にしたとされています）。現地の条件で明らかに一般の部材のときは、道路土工 擁壁工指針の値を入力します。

デフォルトでは、最大地盤反力度を必要地耐力として表示するだけで、支持力は照査しません。「入力した許容支持力度と比較する」を選ぶと、最大地盤反力度が入力した地盤の許容支持力度（地耐力）以下かを照査し、総合判定に含めます。許容支持力度そのものは計算しないので、求めるときは計算結果から直接基礎の地耐力計算へ連動してください。盛土等防災マニュアルの解説の中地震時は、支持力を照査しません（同〔Ⅰ〕表Ⅷ・3-8）。設計便覧（案）を選ぶと「入力した許容支持力度と比較する」が選ばれ、地震時は最大地盤反力度を許容支持力度の1.5倍と比べます（設計便覧（案）道路編 第3章 第3節1.(9)）。

検討ケースに応じた値を入力してください。盛土等防災マニュアルの解説では、常時は長期許容支持力度、大地震時は極限支持力度と比べます（同〔Ⅰ〕表Ⅷ・3-8）。道路土工 擁壁工指針では、常時と地震時で安全率が異なります（解表4-7。常時3、地震時2）。本ツールは最大地盤反力度と比べます（同指針が静力学公式の許容支持力度に対して示す、有効載荷幅による平均の地盤反力度との比較（式(解5-14)）は行いません）。設計便覧（案）では、逆T型・L型擁壁の地盤の許容支持力度を300kN/m2（地震時は450kN/m2）としています（設計便覧（案）道路編 第3章 第3節1.(3)）。設計便覧（案）を選ぶと300が入り、地震時は入力値の1.5倍と比べます（同 1.(9)）。

設計便覧（案）の標準設計で用いる裏込め土の種類です（設計便覧（案）道路編 第3章 第3節1.(4)）。選ぶと、内部摩擦角 φ と背面土の単位体積重量 γ に同便覧の表の値が入ります。粘性土（C3）には、同便覧の表に適用の条件の但し書きがあります。φ か γ を書き換えると「直接入力」に切り替わります。

参考値: 道路土工 擁壁工指針 23.0kN/m3（コンクリート、4-2-2）。盛土等防災マニュアルの解説を選んだときも同じ値を自動入力します（同マニュアルの自重の項には値がありません）。設計便覧（案）も、無筋コンクリートは23.0kN/m3です（設計便覧（案）道路編 第3章 第3節1.(8)）。

土圧の作用面が「土とコンクリート」となる躯体背面の壁面摩擦角δを、常時2φ/3に代えてφ/2とします（盛土等防災マニュアルの解説〔Ⅰ〕Ⅷ・3・2・1 解説1(2)ア）。地震時土圧を用いる組合せは、透水マットの有無によらずφ/2です（盛土等防災マニュアルの解説の地震時の「自重の慣性力＋常時の土圧」の組合せは常時の値を用いるため、透水マットを使用するとφ/2、使用しないと2φ/3です）。影響するのは試行くさび法の土圧で、土圧係数法は壁面摩擦角を用いないので影響しません。

参考値（盛土等防災マニュアルの解説〔Ⅰ〕表Ⅷ・3-3、政令別表第三）: 岩・岩屑・砂利・砂 0.50、砂質土 0.40、シルト・粘土又はそれらを多く含む土 0.30（擁壁の基礎底面から少なくとも15cmまでの深さの土を砂利又は砂に置き換えた場合に限る）。同マニュアルでは原則として μ=tanφ とし、基礎地盤が土の場合は0.6を超えないものとしています。設計便覧（案）では μ=0.6、小型重力式擁壁は0.5とされています（設計便覧（案）道路編 第3章 第3節1.(6)。0.6を用いるときは、支持地盤の許容支持力度と基礎の施工条件に注意する旨の注があります）。設計便覧（案）を選ぶと0.6が入ります。

背面の地表面に載る等分布荷重です。法担ぎがあるときは、法肩より奥の平場だけに載せます（盛土等防災マニュアルの解説〔Ⅰ〕図Ⅷ・3-7）。道路土工 擁壁工指針の地震時は組み合わせません（同指針 4-2-1(2)）。

デフォルトでは、最大地盤反力度を必要地耐力として表示するだけで、支持力は照査しません。「入力した許容支持力度と比較する」を選ぶと、最大地盤反力度が入力した地盤の許容支持力度（地耐力）以下かを照査し、総合判定に含めます。許容支持力度そのものは計算しないので、求めるときは計算結果から直接基礎の地耐力計算へ連動してください。盛土等防災マニュアルの解説の中地震時は、支持力を照査しません（同〔Ⅰ〕表Ⅷ・3-8）。設計便覧（案）を選ぶと「入力した許容支持力度と比較する」が選ばれ、地震時は最大地盤反力度を許容支持力度の1.5倍と比べます（設計便覧（案）道路編 第3章 第3節1.(9)）。

検討ケースに応じた値を入力してください。盛土等防災マニュアルの解説では、常時は長期許容支持力度、大地震時は極限支持力度と比べます（同〔Ⅰ〕表Ⅷ・3-8）。道路土工 擁壁工指針では、常時と地震時で安全率が異なります（解表4-7。常時3、地震時2）。本ツールは最大地盤反力度と比べます（同指針が静力学公式の許容支持力度に対して示す、有効載荷幅による平均の地盤反力度との比較（式(解5-14)）は行いません）。設計便覧（案）では、重力式擁壁の地盤の許容支持力度を200kN/m2としています（設計便覧（案）道路編 第3章 第3節1.(3)）。設計便覧（案）を選ぶと200が入り、地震時は入力値の1.5倍と比べます（同 1.(9)）。

表5-3による背面勾配・裏込めコンクリート厚の判定に用います。通常のブロック積擁壁は、背面の地山が締まっている切土部や、比較的良質な裏込め材で十分な締固めがされる盛土部等、背面地盤からの土圧が小さい場合に適用できます（擁壁工指針 5-7-4(1)）。参考照査の土圧は、切土部でも背後の地山の影響を受ける切土部の土圧（同 5-2-4(2)3)）としては扱わず、盛土部と同じく求めます。

支持に対する安定の照査は、基礎地盤が通常の地盤であれば省略してもよいとされていますが、斜面上に設ける場合やゆるい砂質土地盤・軟らかい粘性土地盤上に設ける場合等は照査を行うものとされています（擁壁工指針 5-7-4(2) の解説）。本アプリはいずれの場合も計算を行い、照査が必須かどうかを併記します（通常の地盤では参考として示し、総合判定には含めません）。

背面の地表面が擁壁天端より下がっている場合の下がり量です。

土圧の算定に用いる背面土のせん断抵抗角です。壁面摩擦角δは擁壁工指針 解表5-2により常時2φ/3として自動的に設定します。

背面地表面に作用する等分布荷重です。参考照査では、この荷重を載せた組合せと載せない組合せの両方を計算し、照査ごとに不利な方を採ります（擁壁工指針 4-2-1(2)）。法担ぎがあるときは、法肩より奥の平場だけに載せます。

壁体を「控長と裏込めコンクリート厚さを合わせた厚さの等厚なコンクリート断面」に置き換えて自重を算出するため、積みブロック・胴込めコンクリート・裏込めコンクリートを込みにした値を用います。

積みブロックを除く天端コンクリート・胴込めコンクリート・裏込めコンクリート・基礎コンクリートに使用するコンクリートの設計基準強度です。18N/mm2程度以上とします（擁壁工指針 5-7-4(2)8)）。

擁壁工指針 解表4-9の参考値: 岩盤0.7、礫層0.6、砂質土0.6、粘性土0.5（基礎地盤が土の場合は0.6を超えないものとする）。参考照査（滑動）に用います。

擁壁工指針 解表4-9では付着力を考慮しないこととしているため、通常は0とします。

擁壁工指針 解表4-8の参考値（常時値）: 亀裂の少ない均一な硬岩1000、亀裂の多い硬岩600、軟岩・土丹300、密な礫層600、密でない礫層300、密な砂質地盤300、中位の砂質地盤200、非常に硬い粘性土200、硬い粘性土100。解表4-8の値は、斜面上でない高さ8m以下の擁壁で、現地の試験を行うことが困難な場合に使うことができます。斜面上の直接基礎では、斜面の影響を考えた許容支持力度も検討してください。

擁壁工指針 5-3-2(1)1)により常時1.5。参考照査に用います。

法担ぎがある場合は、盛土形状をそのまま扱うことができる試行くさび法によるのがよいとされています（擁壁工指針 5-2-4(2)）。土圧係数法では法面を等分布荷重に置き換えて扱うため、法までの距離・法幅と、地表面の傾斜による土圧係数の増加は反映されず、法が擁壁に近く法幅が狭い場合は、形状どおりの土圧より小さくなることがあります。

参考値（盛土等防災マニュアルの解説〔Ⅰ〕表Ⅷ・3-2、政令別表第二）: 砂利又は砂 0.35、砂質土 0.40、シルト・粘土又はそれらを多く含む土 0.50。別表第二の値を使える背面の条件は同マニュアル 図Ⅷ・3-3 で確認してください。盛土等防災マニュアルの解説を選んだ場合の中地震時・大地震時は、この土圧係数（常時の値）による土圧に自重の慣性力を加えて照査します（同マニュアルの、別表第二の土圧係数を用いる場合の扱い）。道路土工 擁壁工指針の地震時は、地震時主働土圧係数を入力してください（躯体の慣性力は自動で加えます）。

擁壁自体の安定計算に用いる土圧の作用面です。「仮想背面」はかかと版後端を通る鉛直面で、道路土工 擁壁工指針 5-2-4(1) と盛土等防災マニュアルの解説〔Ⅰ〕図Ⅷ・3-7 の方法です。作用面の状況が「土と土」となるため、壁面摩擦角は常時は仮想のり面傾斜角β′（地表面が水平なら0）、地震時は擁壁工指針 式(解5-8)による値とします。「実背面」は竪壁の背面を作用面とし、底版下端からの全高で土圧を求める盛土等防災マニュアルの解説〔Ⅰ〕図Ⅷ・3-6 の方法で、壁面摩擦角は常時2φ/3・地震時φ/2（透水マット使用時は常時もφ/2）です。同マニュアルが地表面が水平な場合に限る方法としているため、法担ぎがあるときは選べません。盛土等防災マニュアルの解説の地震時の「自重の慣性力＋常時の土圧」の組合せは常時の土圧を用いるため、壁面摩擦角も常時の値（仮想背面はβ′、実背面は2φ/3、透水マット使用時はφ/2）とします。竪壁の部材設計に用いる土圧は、この選択によらず竪壁背面で別に算定します。

設計便覧（案）の標準設計で用いる裏込め土の種類です（設計便覧（案）道路編 第3章 第3節1.(4)）。選ぶと、内部摩擦角 φ と背面土の単位体積重量 γ に同便覧の表の値が入ります。粘性土（C3）には、同便覧の表に適用の条件の但し書きがあります。φ か γ を書き換えると「直接入力」に切り替わります。

参考値: 道路土工 擁壁工指針 24.5kN/m3（鉄筋コンクリート、4-2-2）。設計便覧（案）も、鉄筋コンクリートは24.5kN/m3です（設計便覧（案）道路編 第3章 第3節1.(8)）。盛土等防災マニュアルの解説を選んだときの24kN/m3は、同マニュアルの計算例（参考8.21）の設計条件の値です。設計基準の選択に応じて自動入力されます。

設計便覧（案）を選ぶと、同便覧の鉄筋コンクリートの設計基準強度24が入ります（設計便覧（案）道路編 第3章 第3節1.(8)）。

土圧の作用面が「土とコンクリート」となる部分の壁面摩擦角δを、常時2φ/3に代えてφ/2とします（盛土等防災マニュアルの解説〔Ⅰ〕Ⅷ・3・2・1 解説1(2)ア）。地震時土圧を用いる組合せは、透水マットの有無によらずφ/2です（盛土等防災マニュアルの解説の地震時の「自重の慣性力＋常時の土圧」の組合せは常時の値を用いるため、透水マットを使用するとφ/2、使用しないと2φ/3です）。影響するのは、竪壁の部材設計に用いる土圧と、土圧の作用位置に「実背面」を選んだ場合の安定計算です。「仮想背面」の安定計算は作用面が「土と土」となるため影響を受けません。

参考値（盛土等防災マニュアルの解説〔Ⅰ〕表Ⅷ・3-3、政令別表第三）: 岩・岩屑・砂利・砂 0.50、砂質土 0.40、シルト・粘土又はそれらを多く含む土 0.30（擁壁の基礎底面から少なくとも15cmまでの深さの土を砂利又は砂に置き換えた場合に限る）。同マニュアルでは原則として μ=tanφ とし、基礎地盤が土の場合は0.6を超えないものとしています。設計便覧（案）では μ=0.6 とされています（設計便覧（案）道路編 第3章 第3節1.(6)。0.6を用いるときは、支持地盤の許容支持力度と基礎の施工条件に注意する旨の注があります）。設計便覧（案）を選ぶと0.6が入ります。

基礎地盤の粘着力 c とせん断抵抗角 φf は、突起の前の仮想の底面に沿うせん断抵抗に用います（擁壁工指針 式(参5-1)）。突起の下面と突起より後ろの底面は、底版と地盤の摩擦係数 μ で抵抗するものとします。擁壁工指針 参考5-2では、岩盤の場合は c のみを評価して φ を無視する方法もあるとされています。ただし、値は岩盤の種類や亀裂の状態で大きく異なるので、決めるときには注意が必要です。

tanφf が底版と地盤の摩擦係数 μ を下回ると、突起を考慮した滑動の安全率は、突起を考慮しない値より小さくなります。

背面の地表面に載る等分布荷重です。法担ぎがあるときは、法肩より奥の平場だけに載せます（土圧と、かかと版の上の載荷重の両方。盛土等防災マニュアルの解説〔Ⅰ〕図Ⅷ・3-7）。道路土工 擁壁工指針の地震時は組み合わせません（同指針 4-2-1(2)）。

チェックを入れると（デフォルト）、滑動と転倒の照査（転倒の照査に用いる合力の作用位置を含みます）では、かかと版の上の上載荷重を鉛直力に含めず、地盤反力度の算定には含めます。載荷重を擁壁に最も不利となるように載荷する考え方で、道路土工 擁壁工指針 4-2-3 の扱いです。チェックを外すと、滑動と転倒の照査にもかかと版の上の上載荷重を含めます。背面の土圧に加わる上載荷重は、この選択によらず考慮します。

盛土等防災マニュアルの解説の常時と中地震時の転倒の照査です。「安全率のみで照査」は同〔Ⅰ〕表Ⅷ・3-8 のとおり、常時は安全率で照査し、中地震時は転倒を照査しません。「安全率＋偏心量で照査」は、あわせて合力の作用位置の偏心量を照査し、総合判定と基礎幅の自動計算に含めます。常時は底版中央の1/3（ミドルサード）の中にあること（|e|≦B/6）、中地震時は底版中央の2/3の中にあること（|e|≦B/3）を照査します（中地震時は安全率を照査しないので、偏心量だけの照査になります）。偏心量の照査は同マニュアルには無いので、自治体との協議などで求められた場合に選んでください（大地震時は安全率のみで照査します）。

地震時の部材照査に用いる割増し係数です。設計基準の選択に応じて自動入力されます（建築基準法施行令第91条では短期＝長期の2倍、道路土工 擁壁工指針 表4-2では1.50）。

同上（建築基準法施行令第90条表二では異形鉄筋の短期＝基準強度F、道路土工 擁壁工指針では表4-10の地震時の基本値に表4-2の割増し係数1.50を乗じた値に相当）。設計便覧（案）を選んだときは、常時の値に掛けて道路土工 擁壁工指針と同じ地震時の値（SD345は300、SD295Aは270）に相当する係数が入ります。

設計基準の選択とコンクリートの設計基準強度に応じて自動入力されます（盛土等防災マニュアルの解説は建築基準法施行令第91条のFc/3、道路土工 擁壁工指針は表4-3の曲げ圧縮応力度）。表4-3は設計基準強度21〜40の値で、表にない値の補間は30までで、30を超える表にない値は設計基準強度の1/3とします（40は表の値）。21未満は表の範囲外のため自動入力しません。

同上（盛土等防災マニュアルの解説は建築基準法施行令第91条のFc/30。Fcが21を超える場合は平成12年建設省告示第1450号 第二の 0.49+Fc/100。道路土工 擁壁工指針は表4-3のτa1で、30を超え40未満は30の値、40を超える場合は40の値とします）。τa1には有効高及び軸方向引張鉄筋比に関する補正係数（表4-4・表4-5）を断面ごとに自動で乗じます。本ツールは斜引張鉄筋を配置しない前提でτ≦τa1を照査します。

設計基準と使用鉄筋材に応じて自動入力されます（盛土等防災マニュアルの解説は建築基準法施行令第90条表二のF/1.5で、径28mm以下は215、28mmを超える径（D29以上）は195を上限とします。配筋を自動計算するときは径28mm以下の値を入れ、D29以上の候補には195の上限を掛けて照査します。道路土工 擁壁工指針は表4-10の一般の部材の値）。設計便覧（案）を選ぶと160が入ります（設計便覧（案）道路編 第3章 第3節1.(8)。どのような状況で使うかを決められない標準設計の値として、厳しい環境下の部材の値にしたとされています）。現地の条件で明らかに一般の部材のときは、道路土工 擁壁工指針の値を入力します。

デフォルトでは、最大地盤反力度を必要地耐力として表示するだけで、支持力は照査しません。「入力した許容支持力度と比較する」を選ぶと、最大地盤反力度が入力した地盤の許容支持力度（地耐力）以下かを照査し、総合判定と基礎幅の自動計算に含めます。許容支持力度そのものは計算しないので、求めるときは計算結果から直接基礎の地耐力計算へ連動してください。盛土等防災マニュアルの解説の中地震時は、支持力を照査しません（同〔Ⅰ〕表Ⅷ・3-8）。設計便覧（案）を選ぶと「入力した許容支持力度と比較する」が選ばれ、地震時は最大地盤反力度を許容支持力度の1.5倍と比べます（設計便覧（案）道路編 第3章 第3節1.(9)）。

検討ケースに応じた値を入力してください。盛土等防災マニュアルの解説では、常時は長期許容支持力度、大地震時は極限支持力度と比べます（同〔Ⅰ〕表Ⅷ・3-8）。道路土工 擁壁工指針では、常時と地震時で安全率が異なります（解表4-7。常時3、地震時2）。本ツールは最大地盤反力度と比べます（同指針が静力学公式の許容支持力度に対して示す、有効載荷幅による平均の地盤反力度との比較（式(解5-14)）は行いません）。設計便覧（案）では、逆T型・L型擁壁の地盤の許容支持力度を300kN/m2（地震時は450kN/m2）としています（設計便覧（案）道路編 第3章 第3節1.(3)）。設計便覧（案）を選ぶと300が入り、地震時は入力値の1.5倍と比べます（同 1.(9)）。

法担ぎがある場合は、盛土形状をそのまま扱うことができる試行くさび法によるのがよいとされています（擁壁工指針 5-2-4(2)）。土圧係数法では法面を等分布荷重に置き換えて扱うため、法までの距離・法幅と、地表面の傾斜による土圧係数の増加は反映されず、法が擁壁に近く法幅が狭い場合は、形状どおりの土圧より小さくなることがあります。

参考値（盛土等防災マニュアルの解説〔Ⅰ〕表Ⅷ・3-2、政令別表第二）: 砂利又は砂 0.35、砂質土 0.40、シルト・粘土又はそれらを多く含む土 0.50。別表第二の値を使える背面の条件は同マニュアル 図Ⅷ・3-3 で確認してください。この係数で土圧の水平成分を求め、鉛直成分は壁面摩擦角の向きから求めます。盛土等防災マニュアルの解説を選んだ場合の中地震時・大地震時は、この土圧係数（常時の値）による土圧に自重の慣性力を加えて照査します（同マニュアルの、別表第二の土圧係数を用いる場合の扱い）。道路土工 擁壁工指針の地震時は、地震時主働土圧係数を入力してください（躯体の慣性力は自動で加えます）。

設計便覧（案）の標準設計で用いる裏込め土の種類です（設計便覧（案）道路編 第3章 第3節1.(4)）。選ぶと、内部摩擦角 φ と背面土の単位体積重量 γ に同便覧の表の値が入ります。粘性土（C3）には、同便覧の表に適用の条件の但し書きがあります。φ か γ を書き換えると「直接入力」に切り替わります。

参考値: 道路土工 擁壁工指針 24.5kN/m3（鉄筋コンクリート、4-2-2）。設計便覧（案）も、鉄筋コンクリートは24.5kN/m3です（設計便覧（案）道路編 第3章 第3節1.(8)）。盛土等防災マニュアルの解説を選んだときの24kN/m3は、同マニュアルの計算例（参考8.21）の設計条件の値です。設計基準の選択に応じて自動入力されます。

設計便覧（案）を選ぶと、同便覧の鉄筋コンクリートの設計基準強度24が入ります（設計便覧（案）道路編 第3章 第3節1.(8)）。

土圧の作用面が「土とコンクリート」となる壁面摩擦角δを、常時2φ/3に代えてφ/2とします（盛土等防災マニュアルの解説〔Ⅰ〕Ⅷ・3・2・1 解説1(2)ア）。地震時土圧を用いる組合せは、透水マットの有無によらずφ/2です（盛土等防災マニュアルの解説の地震時の「自重の慣性力＋常時の土圧」の組合せは常時の値を用いるため、透水マットを使用するとφ/2、使用しないと2φ/3です）。逆L型は安定計算の土圧も躯体の背面に作用させるため、安定計算と竪壁の部材設計の両方の土圧に影響します。

参考値（盛土等防災マニュアルの解説〔Ⅰ〕表Ⅷ・3-3、政令別表第三）: 岩・岩屑・砂利・砂 0.50、砂質土 0.40、シルト・粘土又はそれらを多く含む土 0.30（擁壁の基礎底面から少なくとも15cmまでの深さの土を砂利又は砂に置き換えた場合に限る）。同マニュアルでは原則として μ=tanφ とし、基礎地盤が土の場合は0.6を超えないものとしています。設計便覧（案）では μ=0.6 とされています（設計便覧（案）道路編 第3章 第3節1.(6)。0.6を用いるときは、支持地盤の許容支持力度と基礎の施工条件に注意する旨の注があります）。設計便覧（案）を選ぶと0.6が入ります。

基礎地盤の粘着力 c とせん断抵抗角 φf は、突起の前の仮想の底面に沿うせん断抵抗に用います（擁壁工指針 式(参5-1)）。突起の下面と突起より後ろの底面は、底版と地盤の摩擦係数 μ で抵抗するものとします。擁壁工指針 参考5-2では、岩盤の場合は c のみを評価して φ を無視する方法もあるとされています。ただし、値は岩盤の種類や亀裂の状態で大きく異なるので、決めるときには注意が必要です。

tanφf が底版と地盤の摩擦係数 μ を下回ると、突起を考慮した滑動の安全率は、突起を考慮しない値より小さくなります。

背面の地表面に載る等分布荷重です。法担ぎがあるときは、試行くさび法のくさびの上でも法肩より奥の平場だけに載せます（盛土等防災マニュアルの解説〔Ⅰ〕図Ⅷ・3-7）。道路土工 擁壁工指針の地震時は組み合わせません（同指針 4-2-1(2)）。

盛土等防災マニュアルの解説の常時と中地震時の転倒の照査です。「安全率のみで照査」は同〔Ⅰ〕表Ⅷ・3-8 のとおり、常時は安全率で照査し、中地震時は転倒を照査しません。「安全率＋偏心量で照査」は、あわせて合力の作用位置の偏心量を照査し、総合判定と基礎幅の自動計算に含めます。常時は底版中央の1/3（ミドルサード）の中にあること（|e|≦B/6）、中地震時は底版中央の2/3の中にあること（|e|≦B/3）を照査します（中地震時は安全率を照査しないので、偏心量だけの照査になります）。偏心量の照査は同マニュアルには無いので、自治体との協議などで求められた場合に選んでください（大地震時は安全率のみで照査します）。

地震時の部材照査に用いる割増し係数です。設計基準の選択に応じて自動入力されます（建築基準法施行令第91条では短期＝長期の2倍、道路土工 擁壁工指針 表4-2では1.50）。

同上（建築基準法施行令第90条表二では異形鉄筋の短期＝基準強度F、道路土工 擁壁工指針では表4-10の地震時の基本値に表4-2の割増し係数1.50を乗じた値に相当）。設計便覧（案）を選んだときは、常時の値に掛けて道路土工 擁壁工指針と同じ地震時の値（SD345は300、SD295Aは270）に相当する係数が入ります。

設計基準の選択とコンクリートの設計基準強度に応じて自動入力されます（盛土等防災マニュアルの解説は建築基準法施行令第91条のFc/3、道路土工 擁壁工指針は表4-3の曲げ圧縮応力度）。表4-3は設計基準強度21〜40の値で、表にない値の補間は30までで、30を超える表にない値は設計基準強度の1/3とします（40は表の値）。21未満は表の範囲外のため自動入力しません。

同上（盛土等防災マニュアルの解説は建築基準法施行令第91条のFc/30。Fcが21を超える場合は平成12年建設省告示第1450号 第二の 0.49+Fc/100。道路土工 擁壁工指針は表4-3のτa1で、30を超え40未満は30の値、40を超える場合は40の値とします）。τa1には有効高及び軸方向引張鉄筋比に関する補正係数（表4-4・表4-5）を断面ごとに自動で乗じます。本ツールは斜引張鉄筋を配置しない前提でτ≦τa1を照査します。

設計基準と使用鉄筋材に応じて自動入力されます（盛土等防災マニュアルの解説は建築基準法施行令第90条表二のF/1.5で、径28mm以下は215、28mmを超える径（D29以上）は195を上限とします。配筋を自動計算するときは径28mm以下の値を入れ、D29以上の候補には195の上限を掛けて照査します。道路土工 擁壁工指針は表4-10の一般の部材の値）。設計便覧（案）を選ぶと160が入ります（設計便覧（案）道路編 第3章 第3節1.(8)。どのような状況で使うかを決められない標準設計の値として、厳しい環境下の部材の値にしたとされています）。現地の条件で明らかに一般の部材のときは、道路土工 擁壁工指針の値を入力します。

デフォルトでは、最大地盤反力度を必要地耐力として表示するだけで、支持力は照査しません。「入力した許容支持力度と比較する」を選ぶと、最大地盤反力度が入力した地盤の許容支持力度（地耐力）以下かを照査し、総合判定と基礎幅の自動計算に含めます。許容支持力度そのものは計算しないので、求めるときは計算結果から直接基礎の地耐力計算へ連動してください。盛土等防災マニュアルの解説の中地震時は、支持力を照査しません（同〔Ⅰ〕表Ⅷ・3-8）。設計便覧（案）を選ぶと「入力した許容支持力度と比較する」が選ばれ、地震時は最大地盤反力度を許容支持力度の1.5倍と比べます（設計便覧（案）道路編 第3章 第3節1.(9)）。

検討ケースに応じた値を入力してください。盛土等防災マニュアルの解説では、常時は長期許容支持力度、大地震時は極限支持力度と比べます（同〔Ⅰ〕表Ⅷ・3-8）。道路土工 擁壁工指針では、常時と地震時で安全率が異なります（解表4-7。常時3、地震時2）。本ツールは最大地盤反力度と比べます（同指針が静力学公式の許容支持力度に対して示す、有効載荷幅による平均の地盤反力度との比較（式(解5-14)）は行いません）。設計便覧（案）では、逆T型・L型擁壁の地盤の許容支持力度を300kN/m2（地震時は450kN/m2）としています（設計便覧（案）道路編 第3章 第3節1.(3)）。設計便覧（案）を選ぶと、同じ片持ばり式のL型擁壁の値の300が入り、地震時は入力値の1.5倍と比べます（同 1.(9)）。

法担ぎがある場合は、盛土形状をそのまま扱うことができる試行くさび法によるのがよいとされています（擁壁工指針 5-2-4(2)）。土圧係数法では法面を等分布荷重に置き換えて扱うため、法までの距離・法幅と、地表面の傾斜による土圧係数の増加は反映されず、法が擁壁に近く法幅が狭い場合は、形状どおりの土圧より小さくなることがあります。

参考値（盛土等防災マニュアルの解説〔Ⅰ〕表Ⅷ・3-2、政令別表第二）: 砂利又は砂 0.35、砂質土 0.40、シルト・粘土又はそれらを多く含む土 0.50。別表第二の値を使える背面の条件は同マニュアル 図Ⅷ・3-3 で確認してください。盛土等防災マニュアルの解説を選んだ場合の中地震時・大地震時は、この土圧係数（常時の値）による土圧に自重の慣性力を加えて照査します（同マニュアルの、別表第二の土圧係数を用いる場合の扱い）。道路土工 擁壁工指針の地震時は、地震時主働土圧係数を入力してください（躯体の慣性力は自動で加えます）。

擁壁自体の安定計算に用いる土圧の作用面です。「仮想背面」はかかと版後端を通る鉛直面で、道路土工 擁壁工指針 5-2-4(1) と盛土等防災マニュアルの解説〔Ⅰ〕図Ⅷ・3-7 の方法です。作用面の状況が「土と土」となるため、壁面摩擦角は常時は仮想のり面傾斜角β′（地表面が水平なら0）、地震時は擁壁工指針 式(解5-8)による値とします。「実背面」は竪壁の背面を作用面とし、底版下端からの全高で土圧を求める盛土等防災マニュアルの解説〔Ⅰ〕図Ⅷ・3-6 の方法で、壁面摩擦角は常時2φ/3・地震時φ/2（透水マット使用時は常時もφ/2）です。同マニュアルが地表面が水平な場合に限る方法としているため、法担ぎがあるときは選べません。盛土等防災マニュアルの解説の地震時の「自重の慣性力＋常時の土圧」の組合せは常時の土圧を用いるため、壁面摩擦角も常時の値（仮想背面はβ′、実背面は2φ/3、透水マット使用時はφ/2）とします。竪壁の部材設計に用いる土圧は、この選択によらず竪壁背面で別に算定します。

設計便覧（案）の標準設計で用いる裏込め土の種類です（設計便覧（案）道路編 第3章 第3節1.(4)）。選ぶと、内部摩擦角 φ と背面土の単位体積重量 γ に同便覧の表の値が入ります。粘性土（C3）には、同便覧の表に適用の条件の但し書きがあります。φ か γ を書き換えると「直接入力」に切り替わります。

参考値: 道路土工 擁壁工指針 24.5kN/m3（鉄筋コンクリート、4-2-2）。設計便覧（案）も、鉄筋コンクリートは24.5kN/m3です（設計便覧（案）道路編 第3章 第3節1.(8)）。盛土等防災マニュアルの解説を選んだときの24kN/m3は、同マニュアルの計算例（参考8.21）の設計条件の値です。設計基準の選択に応じて自動入力されます。

設計便覧（案）を選ぶと、同便覧の鉄筋コンクリートの設計基準強度24が入ります（設計便覧（案）道路編 第3章 第3節1.(8)）。

土圧の作用面が「土とコンクリート」となる部分の壁面摩擦角δを、常時2φ/3に代えてφ/2とします（盛土等防災マニュアルの解説〔Ⅰ〕Ⅷ・3・2・1 解説1(2)ア）。地震時土圧を用いる組合せは、透水マットの有無によらずφ/2です（盛土等防災マニュアルの解説の地震時の「自重の慣性力＋常時の土圧」の組合せは常時の値を用いるため、透水マットを使用するとφ/2、使用しないと2φ/3です）。影響するのは、竪壁の部材設計に用いる土圧と、土圧の作用位置に「実背面」を選んだ場合の安定計算です。「仮想背面」の安定計算は作用面が「土と土」となるため影響を受けません。

参考値（盛土等防災マニュアルの解説〔Ⅰ〕表Ⅷ・3-3、政令別表第三）: 岩・岩屑・砂利・砂 0.50、砂質土 0.40、シルト・粘土又はそれらを多く含む土 0.30（擁壁の基礎底面から少なくとも15cmまでの深さの土を砂利又は砂に置き換えた場合に限る）。同マニュアルでは原則として μ=tanφ とし、基礎地盤が土の場合は0.6を超えないものとしています。設計便覧（案）では μ=0.6 とされています（設計便覧（案）道路編 第3章 第3節1.(6)。0.6を用いるときは、支持地盤の許容支持力度と基礎の施工条件に注意する旨の注があります）。設計便覧（案）を選ぶと0.6が入ります。

基礎地盤の粘着力 c とせん断抵抗角 φf は、突起の前の仮想の底面に沿うせん断抵抗に用います（擁壁工指針 式(参5-1)）。突起の下面と突起より後ろの底面は、底版と地盤の摩擦係数 μ で抵抗するものとします。擁壁工指針 参考5-2では、岩盤の場合は c のみを評価して φ を無視する方法もあるとされています。ただし、値は岩盤の種類や亀裂の状態で大きく異なるので、決めるときには注意が必要です。

tanφf が底版と地盤の摩擦係数 μ を下回ると、突起を考慮した滑動の安全率は、突起を考慮しない値より小さくなります。

背面の地表面に載る等分布荷重です。法担ぎがあるときは、法肩より奥の平場だけに載せます（土圧と、かかと版の上の載荷重の両方。盛土等防災マニュアルの解説〔Ⅰ〕図Ⅷ・3-7）。道路土工 擁壁工指針の地震時は組み合わせません（同指針 4-2-1(2)）。

チェックを入れると（デフォルト）、滑動と転倒の照査（転倒の照査に用いる合力の作用位置を含みます）では、かかと版の上の上載荷重を鉛直力に含めず、地盤反力度の算定には含めます。載荷重を擁壁に最も不利となるように載荷する考え方で、道路土工 擁壁工指針 4-2-3 の扱いです。チェックを外すと、滑動と転倒の照査にもかかと版の上の上載荷重を含めます。背面の土圧に加わる上載荷重は、この選択によらず考慮します。

盛土等防災マニュアルの解説の常時と中地震時の転倒の照査です。「安全率のみで照査」は同〔Ⅰ〕表Ⅷ・3-8 のとおり、常時は安全率で照査し、中地震時は転倒を照査しません。「安全率＋偏心量で照査」は、あわせて合力の作用位置の偏心量を照査し、総合判定に含めます。常時は底版中央の1/3（ミドルサード）の中にあること（|e|≦B/6）、中地震時は底版中央の2/3の中にあること（|e|≦B/3）を照査します（中地震時は安全率を照査しないので、偏心量だけの照査になります）。偏心量の照査は同マニュアルには無いので、自治体との協議などで求められた場合に選んでください（大地震時は安全率のみで照査します）。

地震時の部材照査に用いる割増し係数です。設計基準の選択に応じて自動入力されます（建築基準法施行令第91条では短期＝長期の2倍、道路土工 擁壁工指針 表4-2では1.50）。

同上（建築基準法施行令第90条表二では異形鉄筋の短期＝基準強度F、道路土工 擁壁工指針では表4-10の地震時の基本値に表4-2の割増し係数1.50を乗じた値に相当）。設計便覧（案）を選んだときは、常時の値に掛けて道路土工 擁壁工指針と同じ地震時の値（SD345は300、SD295Aは270）に相当する係数が入ります。

設計基準の選択とコンクリートの設計基準強度に応じて自動入力されます（盛土等防災マニュアルの解説は建築基準法施行令第91条のFc/3、道路土工 擁壁工指針は表4-3の曲げ圧縮応力度）。表4-3は設計基準強度21〜40の値で、表にない値の補間は30までで、30を超える表にない値は設計基準強度の1/3とします（40は表の値）。21未満は表の範囲外のため自動入力しません。

同上（盛土等防災マニュアルの解説は建築基準法施行令第91条のFc/30。Fcが21を超える場合は平成12年建設省告示第1450号 第二の 0.49+Fc/100。道路土工 擁壁工指針は表4-3のτa1で、30を超え40未満は30の値、40を超える場合は40の値とします）。τa1には有効高及び軸方向引張鉄筋比に関する補正係数（表4-4・表4-5）を断面ごとに自動で乗じます。本ツールは斜引張鉄筋を配置しない前提でτ≦τa1を照査します。

設計基準と使用鉄筋材に応じて自動入力されます（盛土等防災マニュアルの解説は建築基準法施行令第90条表二のF/1.5で、径28mm以下は215、28mmを超える径（D29以上）は195を上限とします。配筋を自動計算するときは径28mm以下の値を入れ、D29以上の候補には195の上限を掛けて照査します。道路土工 擁壁工指針は表4-10の一般の部材の値）。設計便覧（案）を選ぶと160が入ります（設計便覧（案）道路編 第3章 第3節1.(8)。どのような状況で使うかを決められない標準設計の値として、厳しい環境下の部材の値にしたとされています）。現地の条件で明らかに一般の部材のときは、道路土工 擁壁工指針の値を入力します。

デフォルトでは、最大地盤反力度を必要地耐力として表示するだけで、支持力は照査しません。「入力した許容支持力度と比較する」を選ぶと、最大地盤反力度が入力した地盤の許容支持力度（地耐力）以下かを照査し、総合判定に含めます。許容支持力度そのものは計算しないので、求めるときは計算結果から直接基礎の地耐力計算へ連動してください。盛土等防災マニュアルの解説の中地震時は、支持力を照査しません（同〔Ⅰ〕表Ⅷ・3-8）。設計便覧（案）を選ぶと「入力した許容支持力度と比較する」が選ばれ、地震時は最大地盤反力度を許容支持力度の1.5倍と比べます（設計便覧（案）道路編 第3章 第3節1.(9)）。

検討ケースに応じた値を入力してください。盛土等防災マニュアルの解説では、常時は長期許容支持力度、大地震時は極限支持力度と比べます（同〔Ⅰ〕表Ⅷ・3-8）。道路土工 擁壁工指針では、常時と地震時で安全率が異なります（解表4-7。常時3、地震時2）。本ツールは最大地盤反力度と比べます（同指針が静力学公式の許容支持力度に対して示す、有効載荷幅による平均の地盤反力度との比較（式(解5-14)）は行いません）。設計便覧（案）では、逆T型・L型擁壁の地盤の許容支持力度を300kN/m2（地震時は450kN/m2）としています（設計便覧（案）道路編 第3章 第3節1.(3)）。設計便覧（案）を選ぶと300が入り、地震時は入力値の1.5倍と比べます（同 1.(9)）。

試行くさび法は躯体背面を土圧の作用面とし、背面の上に載る土の重さは土圧の鉛直成分として効きます（道路土工 擁壁工指針 5-2-4(1)、盛土等防災マニュアルの解説〔Ⅰ〕図Ⅷ・3-5）。土圧係数法は、入力した土圧係数による土圧を、かかと（底面後端）を通る鉛直面に水平に作用させ、背面とその面の間の土と、その上の載荷重を鉛直力に入れます。法担ぎがある場合は、盛土形状をそのまま扱うことができる試行くさび法によるのがよいとされています（擁壁工指針 5-2-4(2)）。土圧係数法では法面を等分布荷重に置き換えて土圧を求めるため、法までの距離・法幅と、地表面の傾斜による土圧係数の増加は土圧に反映されず、法が擁壁に近く法幅が狭い場合は、形状どおりの土圧より小さくなることがあります。

参考値（盛土等防災マニュアルの解説〔Ⅰ〕表Ⅷ・3-2、政令別表第二）: 砂利又は砂 0.35、砂質土 0.40、シルト・粘土又はそれらを多く含む土 0.50。別表第二の値を使える背面の条件は同マニュアル 図Ⅷ・3-3 で確認してください。土圧は、かかと（底面後端）を通る鉛直面に水平に作用させます。盛土等防災マニュアルの解説を選んだ場合の中地震時・大地震時は、この土圧係数（常時の値）による土圧に自重の慣性力を加えて照査します（同マニュアルの、別表第二の土圧係数を用いる場合の扱い）。道路土工 擁壁工指針の地震時は、地震時主働土圧係数を入力してください（躯体と背面の上の土の慣性力は自動で加えます）。

設計便覧（案）の標準設計で用いる裏込め土の種類です（設計便覧（案）道路編 第3章 第3節1.(4)）。選ぶと、内部摩擦角 φ と背面土の単位体積重量 γ に同便覧の表の値が入ります。粘性土（C3）には、同便覧の表に適用の条件の但し書きがあります。φ か γ を書き換えると「直接入力」に切り替わります。

参考値: 道路土工 擁壁工指針 23.0kN/m3（コンクリート、4-2-2）。盛土等防災マニュアルの解説を選んだときも同じ値を自動入力します（同マニュアルの自重の項には値がありません）。設計便覧（案）も、無筋コンクリートは23.0kN/m3です（設計便覧（案）道路編 第3章 第3節1.(8)）。

土圧の作用面が「土とコンクリート」となる躯体背面の壁面摩擦角δを、常時2φ/3に代えてφ/2とします（盛土等防災マニュアルの解説〔Ⅰ〕Ⅷ・3・2・1 解説1(2)ア）。地震時土圧を用いる組合せは、透水マットの有無によらずφ/2です（盛土等防災マニュアルの解説の地震時の「自重の慣性力＋常時の土圧」の組合せは常時の値を用いるため、透水マットを使用するとφ/2、使用しないと2φ/3です）。影響するのは試行くさび法の土圧で、土圧係数法は壁面摩擦角を用いないので影響しません。

参考値（盛土等防災マニュアルの解説〔Ⅰ〕表Ⅷ・3-3、政令別表第三）: 岩・岩屑・砂利・砂 0.50、砂質土 0.40、シルト・粘土又はそれらを多く含む土 0.30（擁壁の基礎底面から少なくとも15cmまでの深さの土を砂利又は砂に置き換えた場合に限る）。同マニュアルでは原則として μ=tanφ とし、基礎地盤が土の場合は0.6を超えないものとしています。設計便覧（案）では μ=0.6、小型重力式擁壁は0.5とされています（設計便覧（案）道路編 第3章 第3節1.(6)。0.6を用いるときは、支持地盤の許容支持力度と基礎の施工条件に注意する旨の注があります）。設計便覧（案）を選ぶと0.6が入ります。

背面の地表面に載る等分布荷重です。法担ぎがあるときは、法肩より奥の平場だけに載せます（盛土等防災マニュアルの解説〔Ⅰ〕図Ⅷ・3-7）。道路土工 擁壁工指針の地震時は組み合わせません（同指針 4-2-1(2)）。

デフォルトでは、最大地盤反力度を必要地耐力として表示するだけで、支持力は照査しません。「入力した許容支持力度と比較する」を選ぶと、最大地盤反力度が入力した地盤の許容支持力度（地耐力）以下かを照査し、総合判定に含めます。許容支持力度そのものは計算しないので、求めるときは計算結果から直接基礎の地耐力計算へ連動してください。盛土等防災マニュアルの解説の中地震時は、支持力を照査しません（同〔Ⅰ〕表Ⅷ・3-8）。設計便覧（案）を選ぶと「入力した許容支持力度と比較する」が選ばれ、地震時は最大地盤反力度を許容支持力度の1.5倍と比べます（設計便覧（案）道路編 第3章 第3節1.(9)）。

検討ケースに応じた値を入力してください。盛土等防災マニュアルの解説では、常時は長期許容支持力度、大地震時は極限支持力度と比べます（同〔Ⅰ〕表Ⅷ・3-8）。道路土工 擁壁工指針では、常時と地震時で安全率が異なります（解表4-7。常時3、地震時2）。本ツールは最大地盤反力度と比べます（同指針が静力学公式の許容支持力度に対して示す、有効載荷幅による平均の地盤反力度との比較（式(解5-14)）は行いません）。設計便覧（案）では、重力式擁壁の地盤の許容支持力度を200kN/m2としています（設計便覧（案）道路編 第3章 第3節1.(3)）。設計便覧（案）を選ぶと200が入り、地震時は入力値の1.5倍と比べます（同 1.(9)）。

表5-3による背面勾配・裏込めコンクリート厚の判定に用います。通常のブロック積擁壁は、背面の地山が締まっている切土部や、比較的良質な裏込め材で十分な締固めがされる盛土部等、背面地盤からの土圧が小さい場合に適用できます（擁壁工指針 5-7-4(1)）。参考照査の土圧は、切土部でも背後の地山の影響を受ける切土部の土圧（同 5-2-4(2)3)）としては扱わず、盛土部と同じく求めます。

支持に対する安定の照査は、基礎地盤が通常の地盤であれば省略してもよいとされていますが、斜面上に設ける場合やゆるい砂質土地盤・軟らかい粘性土地盤上に設ける場合等は照査を行うものとされています（擁壁工指針 5-7-4(2) の解説）。本アプリはいずれの場合も計算を行い、照査が必須かどうかを併記します（通常の地盤では参考として示し、総合判定には含めません）。

参考照査（転倒・滑動）に用いる主働土圧の算定方法です。擁壁工指針 5-2-4(2)は試行くさび法を標準としています。

ブロック積擁壁の壁面は背面側へ傾いているため、鉛直な壁面を前提とした土圧係数をそのまま用いると土圧を過大に見込みます。試行くさび法の利用を推奨します。

土圧の算定に用いる背面土のせん断抵抗角です。壁面摩擦角δは擁壁工指針 解表5-2により常時2φ/3として自動的に設定します。

背面地表面に作用する等分布荷重です。参考照査では、この荷重を載せた組合せと載せない組合せの両方を計算し、照査ごとに不利な方を採ります（擁壁工指針 4-2-1(2)）。法担ぎがあるときは、法肩より奥の平場だけに載せます。

壁体を「控長と裏込めコンクリート厚さを合わせた厚さの等厚なコンクリート断面」に置き換えて自重を算出するため、積みブロック・胴込めコンクリート・裏込めコンクリートを込みにした値を用います。

積みブロックを除く天端コンクリート・胴込めコンクリート・裏込めコンクリート・基礎コンクリートに使用するコンクリートの設計基準強度です。18N/mm2程度以上とします（擁壁工指針 5-7-4(2)8)）。

擁壁工指針 解表4-9の参考値: 岩盤0.7、礫層0.6、砂質土0.6、粘性土0.5（基礎地盤が土の場合は0.6を超えないものとする）。参考照査（滑動）に用います。

擁壁工指針 解表4-9では付着力を考慮しないこととしているため、通常は0とします。

擁壁工指針 解表4-8の参考値（常時値）: 亀裂の少ない均一な硬岩1000、亀裂の多い硬岩600、軟岩・土丹300、密な礫層600、密でない礫層300、密な砂質地盤300、中位の砂質地盤200、非常に硬い粘性土200、硬い粘性土100。解表4-8の値は、斜面上でない高さ8m以下の擁壁で、現地の試験を行うことが困難な場合に使うことができます。斜面上の直接基礎では、斜面の影響を考えた許容支持力度も検討してください。

擁壁工指針 5-3-2(1)1)により常時1.5。参考照査に用います。