深層混合処理工法(柱状改良)の設計|土木・建築の両基準に対応
インストール不要で使える無料の柱状改良(深層混合処理工法)設計計算用フリーソフトです。土木は杭式改良の複合地盤的設計手法により改良率・設計基準強度・平均せん断強さ・沈下・滑動を、建築は改良体の周面摩擦と先端支持力による許容鉛直支持力度・水平抵抗・偏土圧を、戸建て住宅等はSWS試験の結果から改良体1本の許容支持力を検討できます。
このツールで検討できること
- 土木基準では杭式改良の複合地盤的設計手法により、改良率・必要設計基準強度・改良後の平均せん断強さ・圧密沈下・滑動を検討します。
- 建築基準では、改良体の周面摩擦と先端支持力による許容鉛直支持力度・鉛直応力度・水平抵抗・偏土圧を検討します。戸建て住宅等は、SWS試験の結果から改良体1本の許容支持力を求め、改良体1本あたりの荷重と比べます。
- 擁壁や直接基礎の計算結果から荷重・基礎スラブ寸法・断面形状を引き継いで開けます。
対象外・注意が必要な条件
- 土木は複合地盤的設計手法(改良体と原地盤が荷重を分担する考え方)です。改良体を杭とみなす支持力式の適用範囲は、基準ごとの規定によります。
- 円弧すべりの検討は行いません。算定した平均せん断強さτ̄を「地盤破壊(円弧すべり)の検討」へ受け渡して検討する前提です。
- 液状化の判定・液状化時の支持力低減は対象外です(判定そのものは液状化判定(簡便法)で行えます)。改良体の配合設計は確認のみで、配合試験そのものの計画は扱いません。
- 土木の圧密沈下は、改良層の圧密沈下を沈下低減係数で求めます(改良層より下の層の沈下は含みません)。
- 建築の大地震動時(指針6.2)の検討は行いません。戸建て住宅等は改良体の鉛直支持力だけを検討し、水平方向と沈下は検討しません。
リアルタイムプレビュー
計算方法と適用範囲
計算式・適用範囲・使用基準と参考文献
このツールで計算できること
柱状改良(深層混合処理工法)の設計計算を行います。土木基準では杭式改良の複合地盤的設計手法により改良率・必要設計基準強度・改良後の平均せん断強さ・圧密沈下・滑動を検討し、建築基準では改良地盤の許容鉛直支持力度・改良体の鉛直応力度・水平抵抗・偏土圧を検討します。戸建て住宅等は、スクリューウエイト貫入試験(SWS試験)の結果から改良体1本の許容支持力を求め、改良体1本あたりの荷重と比べます。
計算方法・使用式
土木(杭式改良・複合地盤的設計手法): 改良率 ap = Ap/(d1・d2)(式4.4.1)、必要設計基準強度 quck = Fs・W/ap(式4.4.2)、現場強度と室内配合強度の関係 quck ≦ γ・λ・qul(式4.3.1)、改良後の平均せん断強さ τ̄ = cp・ap+κ・c0(1−ap)(式4.4.4。cp = quck/2)、圧密沈下量 S = β′・S0(応力分担比nによる低減 β′= 1/((n−1)ap+1)。式4.4.5〜4.4.7)、滑動 Fs = (FR+Pp)/(PAU+PAL+ΣHK)(参4.4.1)を検討します。
地震時の滑動は、改良地盤と改良地盤に載る盛土などの重量に設計水平震度を掛けた慣性力 ΣHK を滑動力に加え、地震時の許容安全率と比べます。
- 土木の改良幅と改良深さの比 B/D は、0.5以下になると改良地盤に曲げ応力が生じるため、曲げ応力の検討が別に要ります(4.4)。B/D は照査の判定に入れず、0.5以下のときに注記を出します。
- 建築の鉛直支持力(改良地盤の設計及び品質管理指針 5.1・5.2): 改良地盤の許容鉛直支持力度は、複合地盤としての値 qa1 と、改良体が単独で支持するとした値 qa2 の小さいほうとします。改良地盤の断面積 Ab と外周の長さ Ls は、改良体の外周を包む線で求めます。ラップした改良体はまとまりを1本とし、まとまりの断面積と外周の長さから改良体の極限鉛直支持力を求めます。
- 建築の水平抵抗(同 6.1): ラップしていない改良体は1本ずつ、ラップした壁・ブロックはまとまりごとに、線形弾性地盤反力法で曲げ応力度とせん断応力度を求めます。基礎に作用する荷重を照査する改良体(まとまり)の数で割り(表6.1.1)、水平方向地盤反力係数は改良体(まとまり)の幅から求めて、改良体の並びによる低減係数 μ を掛けます(式6.1.2、6.1.3)。
- 建築の偏土圧(同 第7章): 滑動・地盤反力・抜出しを、改良地盤の奥行き1mあたりで検討します。壁形式は壁の幅と壁の間隔の比 Rb を改良地盤の重量と底面の抵抗に掛け、ブロック形式は Rb=1 とします(図7.1.2)。ラップしていない改良体は滑動だけを検討します。
戸建て住宅等(小規模建築物基礎設計指針 6.2): SWS試験の荷重 Wsw と半回転数 Nsw を、層ごとに換算N値 N = 2Wsw+0.067Nsw(式2.3.2)と粘着力 c = 22.5Wsw+0.375Nsw(式3.3.3)に換えます。
改良体1本の長期許容支持力 Ra = min((Rp+Rf)/3, Fc・Ap/3)(式6.2.2〜6.2.6)を求め、改良体1本あたりの荷重 P1 = α・P/n と比べます。短期は長期の2倍とします。
入力と出力
入力: 準拠基準(建築/建築・戸建て住宅等/土木)・検討ケース・設計水平震度、基礎スラブ・改良体の諸元(スラブ寸法・改良径・改良長・本数・ピッチ)、荷重条件(鉛直荷重・水平荷重・盛土荷重・上載荷重)、改良体の強度(quck・qul・γλ・安全率・設計基準強度Fc)、原地盤の強度(qu0・低減係数κ)、周面・下部地盤の地層条件(戸建て住宅等は層ごとのSWS試験の結果)、水平抵抗の変形係数、偏土圧の条件(改良地盤の奥行き1mあたりの力)、圧密沈下の条件(応力分担比n・mv・層厚)。
出力: 選択した基準に応じた各照査(改良率・必要quck・平均せん断強さ・沈下・滑動、鉛直支持力・鉛直応力度・水平抵抗・偏土圧、または改良体1本の鉛直支持力)のOK/NG判定の一覧。計算過程つきの帳票(計算書)を出力できます。
適用範囲・計算上の仮定
- 土木は複合地盤的設計手法(改良体と原地盤が荷重を分担する考え方)です。改良体を杭とみなす支持力式の適用範囲は基準ごとの規定によります。
- 円弧すべりの検討(マニュアル式4.4.3)は本ツールでは行いません。算定した平均せん断強さτ̄を「地盤破壊(円弧すべり)の検討」ツールへ受け渡して検討する前提です。
- 改良体の配合設計(現場/室内強度比γ・ばらつき係数λ)は確認のみで、配合試験そのものの計画は対象外です。
- 液状化の判定・液状化時の支持力低減は対象外です。
- 土木の圧密沈下は、改良層の圧密沈下を沈下低減係数で求めます(改良層より下の層の沈下は含みません)。B/D が0.5以下のときの曲げ応力の検討は行いません。
- 建築の大地震動時(指針6.2)の検討は行いません。偏土圧の検討で、改良体の壁が加力に直角な向きに並ぶ配置は、第7章の検討の前提から外れるため「算定範囲外」と表示します。
- 戸建て住宅等は改良体1本ずつの支持力で検討し、改良体を重ねる配置は扱いません。水平方向の検討と沈下の検討は行いません。調査した深さに自沈層があるときは、沈下の確かめが別に要ります。
使用基準・参考文献・設計者が確認すべき事項
- 陸上工事における深層混合処理工法 設計・施工マニュアル 増補版(令和4年4月、土木研究センター)4.4 杭式改良地盤の設計(複合地盤的設計手法): 式(4.4.1)〜(4.4.7)・参考4.4.1、設計例8.3(地震時の滑動)。4.3 改良強度の設定: 設計基準強度(式(4.3.1))。 Amazonで見る
- 建築物のための改良地盤の設計及び品質管理指針(日本建築センター、2018年版): 5.1 改良地盤の鉛直支持力、5.2 改良体の鉛直応力度、6.1 水平抵抗(表6.1.1、式6.1.2〜6.1.10)、第7章 偏土圧を受ける地盤改良(式7.1〜7.8、図7.1.2)。
- 改訂版 改良地盤の設計及び品質管理における実務上のポイント(日本建築センター・ベターリビング、2023年3月): Q39 改良地盤の断面積と外周の長さ、Q40 ラップした改良体の断面性能。
- 小規模建築物基礎設計指針(日本建築学会、2025年改定): 6.2 杭状改良体を用いた工法(式6.2.2〜6.2.6)、式(2.3.2)・式(3.3.3) SWS試験の結果の換算、3.4 自沈層、6.1 鉛直検定比。
設計基準強度の設定(配合試験・強度のばらつき)、支持層の確認、改良体の施工品質(着底・連続性)、応力分担比nの根拠、周辺への影響(変位・排土)は、設計者がマニュアル・指針と施工計画に照らして別途確認してください。
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