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浅層改良の設計|2層地盤の検討にも対応

v3.0.4 最終更新日: 2026-11-17

インストール不要で使える無料の浅層改良(表層地盤改良)設計計算用フリーソフトです。小規模建築物基礎設計指針(2025年版。2008年版も選べます)の浅層混合処理工法に沿って、改良地盤の許容鉛直支持力度(設計基準強度から)、改良体の下の下部地盤の許容鉛直支持力度(支持力公式・SWS試験・平板載荷試験から)、パンチング破壊と2層地盤を検討することができます。

このツールで検討できること
  • 小規模建築物基礎設計指針の浅層混合処理工法の設計フロー(2025年版 6.3節。2008年版 7.3節も選べます)に沿って、改良地盤の許容鉛直支持力度、改良体の下の下部地盤、パンチング破壊を検討します(連続基礎・延長1mあたり。短期は同指針に従い長期の2倍で検討します)。
  • さらに深部に軟弱層がある場合の2層地盤の検討にも対応します。擁壁や直接基礎の計算結果から荷重・断面形状を引き継いで開けます。
対象外・注意が必要な条件
  • 改良体は一体の版として荷重を分散させる扱いです。改良体の曲げ・せん断の照査は行いません(パンチング破壊のみ指針の式で確認します)。
  • 沈下量の計算は行いません。指針の設計フローでは沈下の確認が求められるため、必要な場合は地盤圧密の検討ツールなどを併用してください。
  • 擁壁の基礎など、常時や地震時に水平力を受ける場合は、改良地盤の滑動・水平力によるせん断・曲げ、すべり破壊の検討が別に必要です(本ツールの扱い。小規模建築物基礎設計指針の2025年版では、6.1節 4.(基礎と杭状改良体との接合部)と7.1節(擁壁)で水平力の検討に触れています)。このツールでは行いません(水平荷重Hは、下部地盤の支持力にかける荷重の傾斜の補正にだけ使います)。
  • 小規模建築物基礎設計指針の2025年版は、浅層混合処理工法の適用範囲を基礎直下から2m以浅程度(改良厚さ)としています(2008年版は地表面から2m以浅で、根入れ深さと改良厚さの合計)。それより深い改良も入力できますが、柱状改良など他工法との比較を含めて別途ご検討ください。
  • 液状化地盤・傾斜地盤は対象外です(液状化のおそれは液状化判定(簡便法)で先にご確認ください)。

適用範囲と計算上の仮定をすべて見る

1. 基本条件

計算に用いる小規模建築物基礎設計指針(日本建築学会)の版を選びます。2025年版では、土質定数から求める下部地盤の許容鉛直支持力度 qa2 を、上載の項まで含めて全部安全率で割ります(式(6.3.8))。2層地盤の検討では、第2層の上端に伝わる応力に根入れ部分の土の重さも加えます(式(3.3.7))。2008年版を選ぶと、改良体の自重を安全率の外に出す同版の組み方で計算します。帳票の節・式の番号も、選んだ版のものになります。

告示(平13国交告1113号)は、告示の表の数値(φ=0, 5, 10, 15, 20, 25, 28, 32, 36度と40度以上)を直線補間して用います。一般式は、建築基礎構造設計指針の式(Nq・Nc は Prandtl・Reissner の解、Nγ=(Nq−1)tan(1.4φ))により φ から直接求めます。表の φ では、この式の値を 0.1 に丸めると告示の表の値になります。

2. 基礎・改良体

改良体は矩形とし、上端(基礎底面)から下端(支持地盤上端)まで同じ幅とします。小規模建築物基礎設計指針は、改良幅を基礎幅と改良厚さの合計以上(基礎底面部から1:2の勾配法で両側へ分散)確保するとしています。計算結果に必要な改良幅を出しますので、実際に造る改良体の幅がそれ以上であることを確かめてください。同指針の2025年版は浅層混合処理工法の適用範囲を基礎直下から2m以浅程度とし、改良厚さ Dp がこれにあたります(2008年版は地表面から2m以浅とし、根入れ深さ Df と改良厚さ Dp の合計がこれにあたります)。それより深い改良も入力できますが、その場合は柱状改良など他工法との比較を含めて別途ご検討ください。

荷重の分散幅Bpの算定に用いる分散比です。小規模建築物基礎設計指針は基礎底面部から1:2の勾配法で両側へ分散するとしており、デフォルト値は水平:鉛直=1:2(0.5)です。法面側など分散を見込めない側は0としてください。1:2より緩い値を入れた場合は、必要な改良幅もその広がりまで広げて求めます。

背面側の分散比です。デフォルト値は前面と同じく0.5(水平:鉛直=1:2)です。

躯体形状(任意)

基礎の上に載る躯体の断面を、節点の座標で入力すると断面図と「応力分散のモデル」の図に反映されます。基礎左端の底面を原点(X=0, Y=0)とし、右回りに入力してください。計算には影響しません(未入力のときは基礎幅の矩形として描きます)。擁壁や直接基礎の計算結果から遷移した場合は、その断面形状が自動で入ります。

0 / 最大24点

3. 荷重

「反力度で入力」は、擁壁などで算定済みの最大地盤反力度を、そのまま改良体天端に作用させたいときに使います(この場合、偏心は考慮しません)。

基礎底面位置における、延長1mあたりの設計用鉛直荷重です(上部構造荷重に基礎・上載土の自重を含めた値を入力してください)。

基礎底面位置における水平荷重です。鉛直荷重との比から荷重の傾斜角 θ(tanθ = H/N)を求め、下部地盤の支持力(土質定数から求める場合)に荷重の傾斜に対する補正係数 ic・iγ・iq をかけます(0なら補正しません)。水平力に対する改良地盤の滑動・せん断・曲げ、すべり破壊の検討は、このツールでは行いません。

基礎底面中心から合力作用位置までのずれです。偏心がある場合は、有効載荷幅 B' = B - 2e の等分布に置き換えて(Meyerhofの有効幅法)、改良体・支持地盤とも検討します。

改良体天端に生じる最大地盤反力度です。擁壁の計算結果の qmax をそのまま入力できます。

4. 改良地盤の強度

Fcを直接入力するか、施工実績や既存資料から推定した一軸圧縮強さ quc をもとに Fc =(1 - m×V)× quc(2025年版の式(6.3.3)、2008年版の式(7.3.2))で換算するかを選びます。小規模建築物基礎設計指針は、試験施工や室内配合試験による一軸圧縮強度からばらつきを考慮してFcを設定することを原則としつつ、試験施工や試料の採取が難しい場合などには、この式で計算してもよいとしています。

配合設計で定める改良地盤の設計基準強度です。施工実績や既存資料から推定した一軸圧縮強さ quc を用いる場合は、Fc =(1 - m×V)× quc(m=1.3、V=0.45とする場合が多い)として求めた値を入力してください(「設計基準強度Fcの求め方」で換算を選ぶこともできます)。小規模建築物基礎設計指針では、改良強度(長期許容鉛直支持力度)は50 kN/m2程度(Fc=150程度)が標準とされています。

既存資料より推定した一軸圧縮強さです。試験施工や室内配合試験を行っている場合は、その結果に基づく値を用いてください。

Fc を換算する式(2025年版の式(6.3.3)、2008年版の式(7.3.2))の定数です。指針は m=1.3 とする場合が多いとしています。

一軸圧縮強度の変動係数です。指針は V=0.45 とする場合が多いとしています。m=1.3・V=0.45 のとき Fc は quc の約0.415倍になります。

小規模建築物基礎設計指針の式(2025年版の式(6.3.4)、2008年版の式(7.3.3))では、改良地盤の長期許容鉛直支持力度を設計基準強度の1/3としています(安全率3.0)。

小規模建築物基礎設計指針は、改良地盤の短期許容鉛直支持力度を長期の2倍としています(2025年版 6.3節 ③、2008年版 7.1節)。デフォルト値の1.5は、長期の安全率3.0の半分(Fcの2/3)にあたります。

改良厚さDpの区間(基礎底面~支持地盤上端)の上載圧算定に用います。

根入れ深さDfの区間(地表面~基礎底面)の上載圧算定に用います。

5. 支持地盤

改良体の下にある下部地盤の許容鉛直支持力度 qa2 の求め方です。SWS試験の式は小規模建築物基礎設計指針の長期の式(2025年版の式(6.3.7)、2008年版の式(7.3.6))、平板載荷試験の式は平13国交告第1113号 第2 (2) の長期の式です(2008年版の指針の式(7.3.7) と同じ式)。検討ケースを短期にすると、SWS試験の式は2倍、平板載荷試験の式は 2qt+N′γ2Df/3(同告示の短期の式)とします。試験の結果を用いる場合は、改良範囲と、実際の基礎寸法と載荷板の大きさの違いを考慮してください。SWS試験・平板載荷試験の式には荷重の傾斜の項がありません。

SWS試験による貫入時の荷重の平均値です。改良地盤底面から下方2m以内の範囲について平均してください。

改良地盤底面から下方2m以内の距離にある地盤の、1mあたりの半回転数の平均値です。個々のNswが150を超える場合は150として平均します(本ツールでも入力値を150で頭打ちにします)。

平板載荷試験による降伏荷重度の1/2、または極限荷重度の1/3のうち、いずれか小さい値を入力してください。

基礎底面より上方にある地盤の平均単位体積重量です。

基礎に近接した最低地盤面から載荷板までの深さです。基礎の根入れ深さDfとは別の値になります。

砂質系地盤ではφのみ、粘土質系地盤ではcのみを支持力の算定に用います。この欄以下の土質定数は、qa2の求め方が「土質定数から」のときに使います。2層地盤を検討する場合は、求め方によらず支持地盤の単位体積重量を上載圧の算定に使います。

いずれの式もφ=45度を上限とします。道路橋示方書(平成29年)の式は、支持地盤の上端(改良地盤の底面)の深さの有効上載圧 σ′v(50 kN/m2 未満は50)から換算N値 N1=170N/(σ′v+70) を求めて用います。N値が5以下は式の適用範囲外のため、大崎の式の値を用います。

粘土質系地盤で使用します。N値推定の場合は c=6.25N (kN/m2) を用います。

Nγ項に用いる支持地盤の単位体積重量です。2層地盤を検討する場合、第2層までの区間の上載圧算定にも用います。地下水位が該当深さより浅い場合は水中単位体積重量に自動補正されます。

地表面からの深さ(GL-m)で入力してください。

6. 2層地盤の検討

荷重の分散幅Bpから、勾配1/2(鉛直2:水平1)でさらに両側へ広げます(小規模建築物基礎設計指針の層状地盤の略算法と同じ広げ方。2025年版 3.3節 3.、2008年版 5.4節)。

第1層と同じ式から選べます。道路橋示方書(平成29年)の式の有効上載圧 σ′v は、第2層の上端の深さで求めます。

2層地盤の検討では、上の層(改良体と支持地盤)の自重を、確実な押さえとして安全率の外に出します。小規模建築物基礎設計指針の2025年版 3.3節では、隣接地や基礎の近くで掘削のおそれがある場合は、この項にも安全率を掛けるとしています。「あり」を選ぶと、第2層の許容支持力度 qa3 を、上の層の自重を含めて全部安全率で割って求めます。

7. 許容値

参考値: 長期3.0、短期1.5

リアルタイムプレビュー

計算方法と適用範囲 計算式・適用範囲・使用基準と参考文献

このツールで計算できること

浅層改良(表層地盤改良)を施した直接基礎(連続基礎、延長1mあたり)について、小規模建築物基礎設計指針(2025年版の6.3節)の浅層混合処理工法の設計フローに沿って、改良地盤の許容鉛直支持力度の検討、改良体の下の下部地盤(支持地盤)の検討、パンチング破壊の検討を行います。2008年版(7.3節)に沿った計算を選ぶこともできます。

下部地盤の許容支持力度は、土質定数からの支持力公式のほか、SWS試験・平板載荷試験による式からも求められます。さらに深部に軟弱層がある場合の2層地盤の検討にも対応します。長期・短期に対応します。

計算方法・使用式

  • 平均接地圧: 基礎底面に作用する平均接地圧 q1 = N/B を求めます(2025年版 式(6.3.1))。偏心量eを入力した場合は、有効載荷幅 B' = B - 2e に等分布するものとして(Meyerhofの有効幅法)、以降の検討をB'基準で行います。
  • 設計基準強度Fc: 直接入力するほか、施工実績や既存資料から推定した一軸圧縮強さ quc をもとに Fc =(1 - m×V)× quc で換算できます(式(6.3.3)。m=1.3・V=0.45とする場合が多く、このときFcはqucの約0.415倍になります)。
  • 改良地盤の検討: q1 が、改良地盤の設計基準強度Fcを安全率で除した許容鉛直支持力度 qa1 以下であることを照査します。長期は qa1 = Fc/3 です(式(6.3.4))。
  • 下部地盤の検討: 荷重が改良体内で分散するものとし、荷重の分散幅 Bp = B' + Dp×(前面分散比+背面分散比) に分散した応力 q' = N/Bp + 改良体の自重を、下部地盤の許容鉛直支持力度 qa2 と比較します(式(6.3.5)(6.3.6))。指針は基礎底面部から1:2の勾配法で両側へ分散させるとしており、デフォルト値もこれに合わせています。
  • qa2の求め方: 土質定数からの支持力公式(式(6.3.8)。平成13年国土交通省告示第1113号 第2 (1) の式と同じ形で、支持力係数は告示の表の直線補間か、建築基礎構造設計指針の一般式を選べます)、SWS試験による式(6.3.7) qa2 = 1/3×(90Wsw + 1.92Nsw)、平板載荷試験による告示第1113号 第2 (2) の式 qa2 = qt + 1/3×N'×γ2×Df の3つから選べます。Nswは150を超える場合は150として扱います。
  • 支持力公式から qa2 を求めるときは、荷重の傾斜角 θ(tanθ = H/N)から求めた補正係数 ic・iγ・iq をかけ(式(6.3.9)(6.3.10))、上載の項まで含めて全部を安全率で割ります(式(6.3.8))。2008年版を選んだ場合は、q' に足した改良体の自重を安全率で割らずに許容側へそのまま足します(同版の層状地盤の略算法と同じ組み方です)。
  • 必要な改良幅: 指針は改良幅を基礎幅と改良厚さの合計(B+Dp)以上とすることを求めています(6.3節④)。分散比に1:2より緩い値を入れた場合は、基礎の全幅からその分散比で広げた幅まで改良しないと、見込んだ分散が成り立ちません。計算結果には、この2つの大きいほうを「必要な改良幅」として出します。荷重の分散幅 Bp は偏心があると有効載荷幅から広げるため、必要な改良幅とは別の値になります。
  • パンチング破壊の検討: 改良地盤のせん断強度を c' = Fc/2 とし、qmax ≦ 2c'Dp/(3B') + qa2 を確認します(式(6.3.11)、布基礎の場合)。
  • 短期の検討: 指針は、改良地盤と下部地盤の短期許容鉛直支持力度を長期の2倍としています(6.3節)。これに従い、改良地盤は Fc を短期の安全率(デフォルト1.5)で除し、SWS試験の式は2倍、平板載荷試験は告示の短期の式 2qt + 1/3×N'×γ2×Df、パンチング破壊のせん断の項は安全率1.5、支持力公式は短期の安全率で求めます。
  • 2層地盤の検討(任意): 支持地盤より下に軟弱層がある場合、荷重の分散幅Bpから勾配1/2でさらに広げた幅Bp2の位置の応力を、軟弱層の許容支持力度と比較します。同じ指針の層状地盤の略算法(3.3節 3. 式(3.3.7)(3.3.8))を改良地盤の下の層に当てたもので、基礎底面の接地圧から根入れ部分の土被り圧を引いた値を分散させ、第2層の上端までの土被り圧を足して応力を求めます。2008年版を選んだ場合は、同版の式(5.4.9)(5.4.10) の形で、根入れ部分の土を応力に足しません。
  • 2層地盤の許容支持力度: 軟弱層の極限支持力度から、上の層(改良体と支持地盤)の自重を安全率の外に出して求めます。隣接地や基礎の近くで掘削のおそれがある場合は、この自重にも安全率を掛けます(2025年版 3.3節 3.。入力で選べます)。
  • 支持地盤・軟弱層の土質定数は、N値からの推定(砂質土のφは大崎の式・旧道路橋示方書式 φ=√(15N)+15・道路橋示方書(平成29年)の式から選択、粘性土は c=6.25N)と直接入力を選択できます。地下水位以下は水中単位体積重量へ低減します。

入力と出力

入力: 準拠する指針の版(2025年版・2008年版)、支持力係数の求め方・検討ケース(長期/短期)、基礎幅B・根入れ深さDf・改良厚Dp・応力分散比(前面/背面)、荷重(鉛直荷重N・水平荷重H・偏心量e、または算定済みの地盤反力度)、改良地盤の設計基準強度Fc(直接入力またはqucからの換算)・安全率(長期・短期)・単位体積重量、下部地盤のqa2の求め方(土質定数/SWS試験/平板載荷試験)とその入力値、支持地盤の土質(砂質/粘土質、N値またはc・φ、γ、地下水位)、2層地盤の条件(基礎の近くでの掘削のおそれを含む)、支持力の安全率(長期3.0・短期1.5がデフォルト値)。

基礎の上に載る躯体の形状を節点座標で入力すると図に反映されます(計算には影響しません)。

出力: 改良地盤・下部地盤・パンチング破壊の各検討のOK/NG判定、必要な改良幅と荷重の分散幅Bp、荷重の傾斜に対する補正係数、応力分散のモデル図。計算過程つきの帳票(計算書)を出力できます。

適用範囲・計算上の仮定

  • 連続基礎(延長1mあたり)の検討です。
  • 改良体は一体の版として荷重を分散させる扱いです。改良体の曲げ・せん断の照査は行いません(パンチング破壊のみ指針の式により確認します)。
  • 擁壁の基礎など水平力を受ける場合は、改良地盤の滑動・水平力によるせん断・曲げ、すべり破壊の検討が別に必要です(本ツールの扱い)。小規模建築物基礎設計指針の2025年版では、6.1節 4.(基礎と杭状改良体との接合部)で常時の水平力の検討に、7.1節で擁壁の検討に触れています。このツールでは行いません。
  • 沈下量の計算は行いません(指針の設計フローでは沈下の確認が求められます)。沈下の検討が必要な場合は、地盤圧密の検討ツールなどを併用してください。
  • 小規模建築物基礎設計指針の2025年版は、浅層混合処理工法の適用範囲を基礎直下から2m以浅程度としています。改良厚さ Dp がこれにあたります(2008年版は地表面から2m以浅とし、根入れ深さ Df と改良厚さ Dp の合計がこれにあたります)。それより深い改良も入力できますが、その場合は柱状改良など他工法との比較を含めて別途検討してください。
  • 同指針(2025年版)が示す標準は、改良地盤の深さが基礎スラブ・フーチング下端から2m程度、改良地盤の幅が基礎の端部から改良厚さの1/2程度外側へ広げた範囲、改良強度(長期許容鉛直支持力度)が50kN/m2程度です。設計基準強度Fcのデフォルト値150kN/m2は、qa1 = Fc/3 = 50kN/m2 となりこの標準にあたります。
  • 改良体の平面的な広がりは、計算結果に出力する必要な改良幅を目安に設計者が決めてください。本ツールは実際に造る改良幅がそれを満たしているかの判定は行いません。なお指針は、設計上は各基礎の直下のみを改良すればよいものの、施工性および品質確保の観点から建物基礎で囲まれた建物全域を改良することを推奨しています。
  • SWS試験・平板載荷試験によるqa2の式には、荷重の傾斜の項がありません。試験の結果を用いる場合は、改良範囲と、実際の基礎寸法と載荷板の大きさの違いを考慮してください。
  • 改良地盤の設計基準強度Fcは、原則として試験施工や室内配合試験による一軸圧縮強度を求め、そのばらつきを考慮して設定します。指針は、試験施工や試料の採取が難しい場合などには、施工実績に基づいて設定した一軸圧縮強さから式(6.3.3)により計算してもよいとしており、本ツールもこの換算に対応しています。
  • 建築物のための改良地盤の設計及び品質管理指針(2018年版)にも浅層混合処理工法の設計が示されています。同指針の解説書で確かめた範囲では、改良幅は基本的に基礎幅以上あればよいとし(出幅が小さいと分散の効果は小さくなります)、改良厚さの「地表面」は施工基盤、パンチング破壊の安全率は常時3・中地震時1.5としています。本ツールの準拠先は小規模建築物基礎設計指針(2025年版。2008年版も選べます)で、改良幅は同指針の「基礎幅と改良厚さの合計以上」によります。
  • 液状化地盤・傾斜地盤は対象外です。

使用基準・参考文献・設計者が確認すべき事項

  • 日本建築学会「小規模建築物基礎設計指針」2025年12月(2008年制定・2025年改定): 6.3節「浅層混合処理工法」の式(6.3.1)・式(6.3.3)〜(6.3.11)・表6.3.1・図6.3.1〜図6.3.3・④(改良幅)と短期(長期の2倍)、6.2節(改良体の設計基準強度の考え方。6.3節は Fc をこれと同様に決めるとしています)、3.3節 3. 式(3.3.7)(3.3.8)(層状地盤の略算法と、掘削のおそれがある場合の扱い)、6.1節 4.・7.1節(水平力)。本ツールのデフォルトの計算はこれに準拠しています。 Amazonで見る
  • 日本建築学会「小規模建築物基礎設計指針」2008年: 7.1節(基本事項。短期は長期許容支持力の2倍、常時水平力が作用する場合の検討)、7.2節 (2)①(深層混合処理工法の設計基準強度の考え方。7.3節は Fc をこれと同様に決めるとしています)、7.3節「浅層混合処理工法」の式(7.3.1)〜(7.3.7)・表7.3.1・式(7.3.9)・図7.3.2・図7.3.3・④(改良幅)、5.4節 式(5.4.9)(5.4.10)(層状地盤の略算法)。2008年版を選んだときの計算はこれに準拠しています。 Amazonで見る
  • 平成13年国土交通省告示第1113号 第2(地盤の許容応力度): 支持力の式、支持力係数の表と直線補間、荷重の傾斜に対する補正係数 ic・iγ・iq、平板載荷試験とスウェーデン式サウンディング試験による式の長期・短期。
  • 日本建築学会「建築基礎構造設計指針」2001年改定: 式(5.2.3)〜(5.2.5)(一般式の支持力係数)、5.2節 d. 式(5.2.8)(5.2.9)(荷重の傾斜に対する補正係数。擁壁の基礎などを例に挙げています)、式(5.2.10)(偏心荷重の有効幅)、式(5.2.17)(大崎の式 φ=√(20N)+15)。 Amazonで見る
  • 日本道路協会「道路土工-擁壁工指針(平成24年度版)」平成24年7月: 式(解4-5)(粘性土の粘着力と N値の関係。c=6.25N はこの範囲の値)。 Amazonで見る
  • 日本道路協会「道路橋示方書・同解説 Ⅳ下部構造編」平成29年11月: 参考資料1 式(参1.1)(参1.2)(換算N値による砂のせん断抵抗角の推定式)。 Amazonで見る
  • 日本建築センター「建築物のための改良地盤の設計及び品質管理指針」2018年版と、その解説書「改訂版 改良地盤の設計及び品質管理における実務上のポイント」2023年3月(日本建築センター・ベターリビング): Q36〜Q38(中地震時の水平力に対する検討、傾斜荷重)、Q50(浅層混合処理工法の設計。改良幅・パンチング破壊の安全率)。小規模建築物基礎設計指針との違いを示すために挙げます。

N値からの土質定数の推定は概略値です。旧道路橋示方書式 φ=√(15N)+15 は、上に挙げた基準書(現行の版)に載っている式ではありませんが、実務で用いられることがあるため選べるようにしています。沈下量の検討(指針の設計フロー⑦。2025年版は3.4節)、設計基準強度と現場強度の関係(強度比・変動係数)の妥当性、固化材の選定や六価クロム溶出試験などの品質管理は、採用する工法・指針に応じて設計者が別途確認してください。

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